マーケティング

最終更新日: 2023.02.12

コンテンツマーケティングの導入手順とメリットを解説

コンテンツマーケティングの導入手順とメリットを解説

WEB集客に注力する企業が増え、コンテンツマーケティングの導入を検討している担当者の方も多いのではないでしょうか。コンテンツマーケティングはビジネスの拡大に大きなメリットをもたらします。

しかしその一方で、継続的に運用するのが難しく、手応えや反応を感じられる前に挫折してしまう企業が多いのも事実です。

アメリカのContent Marketing Instituteが行った調査では、コンテンツマーケティングで成功しているのは国内全体の38%であるという結果も出ています。コンテンツマーケティングの全体像を理解しないまま、やみくもに進めてしまうと失敗に終わるリスクもあるということです。

コンテンツマーケティングを導入し、確かな手ごたえを実感するには一定の知識を備え、適切なステップを踏む必要があります。この記事では、コンテンツマーケティングのメリットや適切な手順について徹底的に解説しています。

コンテンツマーケティングとは?事例とともにわかりやすく解説 コンテンツマーケティングとは?事例とともにわかりやすく解説
石田 哲也

監修者

Twitter:@te2319
株式会社ニュートラルワークス 取締役CMO。1984年生まれ。高校卒業後にISD株式会社を起業。その後、株式会社オプトでWebマーケティングを学び、株式会社メタップスなど複数のベンチャー企業にて事業立ち上げを経験。前職はワンダープラネット株式会社でゲームプロデューサーとしてスマホゲームアプリの制作に従事。2018年に地元の神奈川へ戻り、ニュートラルワークスに入社。SEO/Web広告運用/サイト分析・改善など、Webサイトの運用改善~ゲームアプリ制作や数十万フォロワーのSNSアカウントの運用経験などWebビジネス全般を守備範囲とする。

■経歴
2003年 ISD株式会社/起業
2009年 株式会社オプト/SEMコンサルタント
2011年 株式会社メタップス/シニアディレクター
2013年 ライブエイド株式会社/執行役
2016年 ワンダープラネット株式会社/プロデューサー・BizDev
2018年 株式会社ニュートラルワークス/取締役CMO

■得意領域
Webサイト改善
SEO対策
コンテンツマーケティング
リスティング広告

■保有資格
Google アナリティクス認定資格(GAIQ)
Google 広告検索認定資格
Google 広告ディスプレイ認定資格
Google 広告モバイル認定資格

QUERYY(クエリー)編集部

執筆者

株式会社ニュートラルワークス

QUERYY(クエリー)編集部

QUERYY(クエリー)は、株式会社ニュートラルワークスが運営するデジタルマーケティング情報メディアです。

コンテンツマーケティングは必要?

コンテンツマーケティングは必要?

結論から言うと、現代のビジネスシーンではコンテンツマーケティングの導入は必須と言えます。消費者が購買や成約に至るまでの行動や心理を分析すると、コンテンツマーケティングの必要性が見えてきますので、順を追ってお伝えしていきます。

インターネットでの情報収集が一般化したことにより、消費者はモノやサービスを購入するまでに、検索エンジンや動画コンテンツなどで自ら情報収集を行い、その情報をもとに意思決定するようになってきています。

自分の欲しいものや知りたいことについて積極的に情報を集めるのは当たり前の習慣となりました。相談や問い合わせといった、企業担当者へのアポイントを取るまでに、顧客の6割は意思決定が済んでいる状態である、ともされています。

コンテンツマーケティングは、顧客が積極的に行う「情報収集」によって、信頼や愛着といった親近感を与えることができる施策です。

コンテンツマーケティングの有用性を正しく理解するには、時代の変化に沿った購買行動の傾向を知る必要があります。近年重要視されている新しい消費者メンタルモデルZMOT(ジーモット)をもとにお話していきましょう。ZMOTには以下の5つのポイントがあります。

  • 消費者は商品を購入する前に、相当量の情報を集めている
  • 情報収集は積極的で、平均10.6件の情報に接触する
  • 高額商品や、消費者の関与度合いの高い商品(自動車、住宅、金融商品など)の場合、特に積極的な情報収集がされている
  • 商品やサービスによって、情報収集のタイミングや期間が異なる
  • 広告は「興味の喚起」の役割に変化している

現代の消費者行動やその心理には、このような傾向があるのです。消費者は広告慣れてしており、ダイレクトメールや電話、訪問などによるアナログな営業活動は嫌煙されるようになりました。

そこで、消費者が自ら求めている有益な情報を、継続的に、惜しみなく提供するコンテンツマーケティングの重要性が高まっているのです。

もちろんWEBマーケティングにおいては、広告の効果や重要性もまだまだあります。コンテンツマーケティングだけで飛躍的な成果をあげるのは厳しいため、トリプルメディアマーケティングを行い、多角的に認知や集客をすることも重要となってきています。

  • 広告(ペイドメディア)
  • 自社運営のコンテンツ(オウンドメディア)
  • SNS(ソーシャルメディア)

上記3つを連携させたトリプルメディアマーケティングを行い、相乗効果をもたらすことも必要です。これら3つのメディアを駆使することで、それぞれ異なる課題をクリアできるようになるのです。

コンテンツマーケティングを導入すべき5つの理由

コンテンツマーケティングを導入すべき5つの理由

コンテンツマーケティングを効果的に運用できれば、次のようなメリットが得られます。まずは、なぜコンテンツマーケティングを導入すべきなのかをしっかり理解しましょう。

潜在層へ認知を繋げられる

コンテンツマーケティングは、潜在顧客への認知を広げることが可能です。既に顕在化したニーズは、ごく限られた少数でしかありません。自社の商材を必要としている人でも、商材と関連性の高い言葉を使って、実際に検索をかける人はとても少ないのが実態です。

潜在顧客は「思うような成果が出ない」「売上が伸びない」などの悩みや課題を抱えていても「どうやって解決すべきか」「何を取り入れれば改善するのか」という具体的な方法がわかっていない状態にあります。場合によっては、問題にまだ気づいていないことや、気に留めていない場合もあるでしょう。

このように『解決したい悩みや課題を大枠では捉えているが、最適な商品やサービスをまだ見つけられていない人たち』が潜在顧客です。

コンテンツマーケティングでは、このようにニーズが顕在化する前の顧客の悩みや課題に対し「情報提供」という形で貢献していきます。コンテンツは一度作って公開してしまえば、不特定多数の人に自動的に見てもらうことが可能です。

また、同じ悩みを持つ人たちの間でコンテンツがシェアされたり、口コミで広まったりすることもあるため、継続的にまだ自社の商材を知らない潜在層へアプローチし続けることができます。

認知獲得に強いコンテンツマーケティング手法と導入の流れを解説 認知獲得に強いコンテンツマーケティング手法と導入の流れを解説

顧客の第一想起を取れる

コンテンツマーケティングを効果的に運用できれば、顧客の第一想起を取ることができます。

第一想起とは、潜在顧客の悩みや課題が徐々に顕在化し「商品を購入したい」「サービスやツールを利用したい」という具体的なアクションを起こしたくなったとき、あなたの会社や扱う商材が顧客の頭に浮かぶかどうか、ということです。

商材を選び検討する段階で、自社の商材が「比較検討すべき商材」としてリストアップされるかどうかが非常に重要となります。

コンテンツマーケティングを行っている場合、自社の社名やサイト名、商材名などが顧客の頭の中に繰り返し刷り込まれています。また、顧客の課題に対して情報提供を繰り返してきたことによって、信頼感が高まっている状況を作れます。

顧客の課題が顕在化した時点で「有力候補」として自社の名前が想起されるというわけです。

中長期的の費用対効果が高い

コンテンツマーケティングは、中長期的な視点で見たときの費用対効果が高いのも特徴です。一度制作したコンテンツは長い期間見てもらうことができ、作れば作るほどストック型コンテンツとして蓄積していきます。

コンテンツマーケティングの記事を、毎月3万円の費用をかけて制作するとします。コンテンツ制作費用は一時的に発生しますが、公開後は半永久的にユーザーに見てもらうことができ、作った分だけ蓄積していきます。

同じ月額コストでコンテンツを作っても、蓄積したコンテンツの量に応じて集客数や問い合わせ件数、成約数もアップしていくのです。コンテンツ制作費用は一定ですので、実際のCVが発生すればするほど、成約1件あたりのコストであるCPAは下がります。

ニーズは「顧客の悩みが顕在化したタイミング」で定期的に発生します。こちらから積極的な営業をかけたり、宣伝に多大な費用をかけなくても、効率よく成果を伸ばすことができるため、費用対効果が非常に高くなるのです。

専門家として信用される

コンテンツマーケティングでは、ユーザーに継続的に情報を提供をします。そのため「専門家」としての信頼性や権威性を高めることも可能です。

コンテンツマーケティングを行うと、情報を無料で提供し、ユーザーの課題を解決する手助けをしていくことになります。継続的なコンテンツの提供によって「この企業は専門性が高い」「信用できるプロフェッショナルだ」という認知を得ることになります。

そのため、提供する情報の内容がユーザにとって専門的でニッチなジャンルであればあるほど、ユーザーからの信頼も高まります。その業界の中でのオピニオンリーダーになるということです。

誰もが知っている情報をただ流すのでは意味がありません。顧客が知らない情報を、よりわかりやすく、丁寧に伝え続けることが重要です。業界にとっては当たり前の情報でも、顧客にとっては新情報であることは珍しくありません。

丁寧なコンテンツ作りを継続していくと、成約や購入後の顧客ロイヤルティが高まることもわかっています。顧客ロイヤルティとは、顧客が企業のファンになることや愛着をもって接することなどを意味します。長期的な利用やリピート、リコメンドなどにもつながるため、企業の成功に大きな効果をもたらします。

拡散力に優れている

コンテンツマーケティングは拡散力にも優れています。記事や動画など、公開されたコンテンツはtwitterやFacebook、LINEなどのソーシャルメディアで簡単にシェアできるようになっています。

役立つ情報、内容の濃い情報、質の高いものであれば、拡散をしてくれるユーザーが一定数必ずいます。ときには拡散が拡散を呼び「バズ」と呼ばれる大量シェアを獲得し、世間の話題や流行になることもあります。同じ業界内、同じ悩みや課題を持つ人たちの間では、そのつながりによって共有されやすいのです。

インターネット上の様々なところに拡散したWEBサイトのコンテンツは、人の目に止まり続けるため、継続的にサイトへのアクセスを促してくれます。
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コンテンツマーケティングを導入する流れ

コンテンツマーケティングを導入する流れ

コンテンツマーケティングはメリットが多い一方、やみくもに実践しても効果が出にくく難易度の高い施策であることも事実です。各ステップを正しく理解して実際のオペレーションに落とし込んでいくのが大切になります。

コンテンツマーケティングの導入には、どのような流れが必要なのか詳しくチェックしていきましょう。

コンテンツマーケティングを導入する目的を決める

コンテンツマーケティングを導入する際には「目的」を明確にしてから始めるのが重要です。コンテンツマーケティングの目的は企業の課題ごとに異なりますが、以下のようなものがあげられます。

  • ブランド認知
  • 顧客維持
  • ロイヤルティ醸成
  • 成約
  • 販売
  • 口コミの増加
  • リードの獲得、育成
  • アップセル、クロスセル など

目的は企業によってさまざまですが「達成すべき目標」が異なります。たとえば、目的が「企業の認知度を高める」ことや「サイトへの流入数を増やす」という段階であれば、専門知識の情報提供のみに注力すればよいでしょう。

しかし、販売数や成約率をアップさせる目的の場合、どんなコンテンツを制作するか、どのようなサイト導線を作るかなど、目標達成につながる施策を練らなければなりません。

「問合せを1ヶ月〇件まで増やしたい」「成約数を△月までに平均✕件までアップさせたい」という目標を設定し、サイトの分析や評価、改善施策の実行を繰り返す必要があります。

目的を定めないと、目標設定もサイトの評価もできないため、コンテンツマーケティングの効果を実感できません。手応えがないために中途半端な形でサイトの運営がストップしてしまうケースも少なくないのです。

まずは、自社がコンテンツマーケティングをする目的を明確にし、そこから細かなサイトの設計や進行計画を進めていきましょう。以下に具体的な作業をまとめていますので参考にしてください。

顧客・自社のリソース分析

次に、自社がターゲットとする顧客像を明確化しましょう。

顧客の属性や趣味嗜好などをできる限り詳細にする「ペルソナの設定」をします。このペルソナはターゲットとは異なる概念で、ターゲットをよりリアルに、より深くイメージして定めるところに重要性があります。

ターゲット像は「20~30代の男性会社員で、スケジュール管理に便利なアプリを探している」というような幅の広い想定です。

一方ペルソナでは、かなり詳細なひとりの架空人物を作り上げていきます。

  • 年齢
  • 性別
  • 居住地
  • 家族構成
  • 好きなもの
  • 趣味
  • 休日の過ごし方
  • 性格的特徴 など

ここまで深い設定をすることで、具体的なアイデアが浮かびやすくなったり、判断や計画に迷ったときの方向性を定めやすくなるという利点があるのです。ターゲット像は、ペルソナとしてより詳細に設定するようにしましょう。

また、自社リソース分析することも必ず最初にやっておくべきことです。コンテンツマーケティングには根気が必要で、それなりの工数と労力がかかります。できるだけ無駄を削減し、現段階で可能なこと、不可能なことをわけて考え、進める必要があります。

自社リソースが不明確で、計画倒れになってしまうサイトも少なくありません。自社の状況をしっかり把握し、社内で共有することが長期戦に打ち勝つ最初の一歩となるでしょう。
ペルソナとは?役割と定義、設定ポイントを解説 ペルソナとは?役割と定義、設定ポイントを解説

カスタマージャーニーマップを作成

カスタマージャーニーとは、ターゲットとなるユーザーの「行動」「思考」「感情」の3つを時系列ごとに可視化するフレームワークです。消費者が購買に至るまでの心理や行動を、段階ごとに整理し、パッと見てわかりやすい図や表にしてマップを作成します。

WEBマーケティングでは、ターゲットの細かな行動や思考ははっきり目に見えるものではないため、どうしても企業側は「売り手目線」のマーケティングになってしまうことがあります。

それを防ぐためにもカスタマージャーニーマップを作って、わかりやすい指針として都度確認していくのが重要です。マーケティングを進める際の方向性をブレさせないためや、社内で共有し、共通理解を深めることにも役立ちます。

コンテンツマーケティングを進める前に、ターゲットとなる顧客のことを深く理解するためにもカスタマージャーニーマップを作成しましょう。

カスタマージャーニーマップ作成の流れ

カスタマージャーニーマップを作成するときは、まずユーザーの行動と思考を時系列に沿ったストーリーで書き起こします。

  1. 悩みや課題の浮上
  2. 興味・関心
  3. 情報収集
  4. 商材の比較や検討
  5. 購入(成約)
  6. リピート

このように、顧客の行動と思考を一つの流れとして考え、上記1~6のどのポイントで自社との接点があるか(タッチポイント)を考えてみましょう。

また、上記1~6の各段階ごとに顧客がどのような行動をとるか、それはどのような感情によって引き起こされるかということも、すべて洗い出します。

出そろった情報をカスタマージャーニーマップのフレームワークごとに整理して完成させていきます。

このようにユーザーの具体的な行動・思考・感情を見える化することでコンテンツマーケティングに有用な具体的なキーワードや企画、流入チャネルも見えてくるでしょう。

マップの作成には、ツールを使用するか、サンプルをダウンロードするのがおすすめです。最初は内容の精度にこだわりすぎず、シンプルでわかりやすく整理することを意識してみてください。また、自社顧客のへのアンケートやインタビューなどを行い、競合他社や業界内のことを調査する方法もあります。社内の営業部門やサポート部門からヒアリングを行い、内部環境を調べることも重要です。
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競合コンテンツ分析

ここからは、今後作成していくコンテンツにフォーカスしていきます。自社のターゲットとなる顧客が求めている情報は何なのかを具体化させ、コンテンツマーケティングで発信する情報のテーマを絞っていきます。

この情報テーマを決めるときに重要なのが、競合コンテンツの分析です。多くの企業や個人事業者が既にたくさんの記事や動画を公開しているため、顧客には大量の情報の中から自社のコンテンツを見つけてもらう必要があります。

そのためには、同じ業界の動向や市場の動き、トレンド、競合他社がどんな取り組みをしているのかなどを調査し、どんなコンテンツをどのようにユーザに届けるべきかを分析することが欠かせません。

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導入チャネル設計

WEBサイトへの流入には、オーガニック検索だけでなくさまざまな流入経路、つまり「チャネル」があります。コンテンツマーケティングでは、SEO記事をたくさんアップして検索上位を狙うことに重点を置きがちです。しかし、商材や対象のターゲットによっては必ずしもSEOが適したチャネルとならない可能性もあります。

そのため、複数のチャネル導線を設計し、流入経路をいくつか持っておく必要があるのです。

  • SNS
  • 自社サイト
  • メールマガジン
  • 広告 など

複数のチャネルを活用する手法をマルチチャネルマーケティングと呼び、このやり方は多くの企業で取り入れられています。

競合他社や、ターゲットがよく利用しているツールを分析し、効果的なチャネルを選択しましょう。利用するチャネルによってコンテンツの作り方や種類も変わります。

チャネルによって使う指標も異なるため注意が必要です。SEO検索だけに注力すると視野が狭まり、顧客とのタッチポイントを見逃す可能性もあるため、導入チャネルの設計もしっかり行いましょう。誰に、何を、どのようにして伝えるかという5W1Hでチャネルを設計する視点が重要です。

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KPI・KGI設計

コンテンツをただただ作って公開していくだけでは、売上アップや問い合わせ件数増加などの具体的アクションが得られません。

そこで、適切な意味とわかりやすさを兼ね備える「KPI」や「KGI」の数値目標を設定しましょう。成果を数字で確認しながら進めることで、無駄なく計画的な運用が可能になります。

コンテンツマーケティングは中長期的な施策ですので、設定するKPI、KGIは段階ごとに変える必要もあります。コンテンツを投入しはじめた初期段階と、資金が回り始めるグロース段階とでは目標を変える必要性も出てきます。コンテンツマーケティングの目的や、サイトの成長段階にあわせて全体を見据えた指標設計が必要です。

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制作コンテンツ設計

いよいよ具体的なコンテンツの作成です。コンテンツの制作は、自社の人材で内製する場合と外部パートナーに委託する方法があります。

自社で内製する場合はその分コストがかかりません。社内にコンテンツを制作できる人材がそろっているのであればインハウスで進めてもよいでしょう。コンテンツマーケティングを行う企業のうち4割程度は、インハウスによって低コストでコンテンツを制作しています。

外部のパートナーに委託する場合は、コンテンツマーケティングの経験やWEBメディアの運営に精通しているプロに一任することが可能です。外部委託の方が効果を出しやすいことや、社内の人材が既存業務に専念できるなど、それぞれメリットがあります。

また、コンテンツSEOだけでなくホワイトペーパーや事例資料など、顧客が成約や問い合わせなどのアクションにたどり着くまでの導線となるコンテンツが必要な場合も多いです。さまざまな目的に応じたコンテンツを作成できるよう、丁寧に設計していきましょう。

運用体制設計

続いて、運用体制を整えていきます。コンテンツマーケティングにおける最大の壁は「継続」です。中長期的に、継続してコンテンツを出し続けるためには、各工程ごとに明確な責任者を配置し、チーム編成を組む必要があるのです。

コンテンツマーケティングに必要なのは、以下のような役割です。

プランナー:計画の進行、進捗管理、予実管理など

コンテンツ管理者:コンテンツの品質管理

制作者:実務的なコンテンツ制作

運用者:グロースハック、炎上対策など

アナリスト:効果測定や課題の分析など

コンテンツを継続的に発信し、運用していくためにはこれだけの役割が必要です。兼任したり、自社で賄える部分は人員配置を行い、一部を外部パートナーに委託するという方法もあります。

効果測定

運用体制が整い、実際にコンテンツを配信し始めたら、効果測定を行います。コンテンツはできるだけ一定のペースで配信し、効果測定も日程を決めて定期的に行いましょう。

一定期間運用したら、事前に設定していたKPIの数値をクリアしているか、目標と実際の効果にどの程度の差異が生じているかなどをチェックしましょう。

WEBサイトを訪問している人の数やコンバージョンの数、リードの獲得状況などをポイントとして測定するとよいです。

改善グロース

KPIやKGIの数値を振り返れば、改善すべきポイントが見えてきます。ただ、運用し始めたばかりの段階では、まずどこに注目して改善すべきかわからない場合も少なくありません。

基本は、改善のインパクトが大きく、ある程度伸び幅が決まっているファネルの底から行うことです。コンテンツマーケティングを開始して間もないころは、チェックすべき指標や改善ポイントの数を多くしすぎないことも重要になります。

コンテンツマーケティング導入時につまずきやすいポイントと対策

コンテンツマーケティング導入時につまずきやすいポイントと対策

コンテンツマーケティングを導入するとき、多くのケースでつまづきやすいポイントがあります。陥りやすい問題点とその対策を予め心得ておき、スムーズな運用につなげていきましょう。

短期間の成果が要求される

コンテンツマーケティングの理解があいまいな企業の場合、経営陣からマーケティング部門へ短期的な成果を求められる場合もあるでしょう。

確かにコンテンツマーケティングは中長期的施策ではありますが、実際のぺレーションの中で短期的な目標達成を放棄することはできないのが現状です。

この場合、KPIを段階的に変えて報告していくのが具体的な対策として挙げられます。運用開始時は記事投稿数やコンテンツガイドラインの作成など、進捗が動いていることを明確に示せるようにしておくとよいです。

また、複雑な構造をもつコンテンツマーケティングへの社内理解を進めるためは、経営陣にも運営に関わってもらえると理想的です。

事実、経営陣がコンテンツマーケティングに積極的に関わったほうが成果に繋がりやすい傾向もあります。メディアの立ち上げを経営陣が先導して行った企業がもっとも成果を伸ばしているというデータもあるほどです。部門を超えて、コンテンツマーケティングへの共通理解を深めるのが、つまずきを回避することにつながります。

どんなコンテンツを作ればいいのか分からない

コンテンツマーケティングでは長期間にわたって継続的なコンテンツを作らなければならないため「企画力」が試されます。そもそもどのようなコンテンツを作ればいいかわからない、ネタがすぐに切れてしまうといったケースも少なくありません。

記事コンテンツだけでなく、動画やSNSでの情報発信、目を引く画像や図解を使ったコンテンツなど、手法はさまざまです。コンテンツマーケティングに関与しているメンバー内で案を複数出し合い、社内リソースと照らし合わせながら企画を練っていく必要性も出てくるかもしれません。

また、顧客へのインタビューやSNSでの情報収集を積極的に行い、話題性と専門性の両方を意識したコンテンツ企画を行いましょう。

コンテンツの質を評価しにくい

コンテンツマーケティングは、質の良いコンテンツを継続的に作っていくのが基本ですが、何をもってコンテンツの質がよい、クオリティが高いと評価するのかは不明瞭な部分でもあります。

コンテンツ公開しても、すぐに数値として結果が表れるわけではありません。PV数やシェア数など数字を取れているコンテンツが必ずしもコンバージョンに直結するというわけではないのです。読みやすさや情報の正確性、読者にとって役に立っているかなどは、数字の高い低いで評価せず定性的に評価する必要があります。

社内リソースが足りない

コンテンツマーケティングを自社内にいる人材で行う場合、社内リソースが足りずに計画が思うように進行しないことがあります。

ライティングやディレクションなどは非常に労力がかかる作業で、片手間でできるものではありません。既存業務に影響が出る場合や、リソースの不足によって進捗が滞るようなときは、一部の業務を外注化するなどして対策をとりましょう。

また、記事コンテンツを作るライティングに注力することも大事ですが、全体の流れを把握して指示を出すディレクション業務も非常に重要な役割となりますので、万全の体制を整えて進めましょう。

予算とのバランスを取る必要も出てきますので、経営陣との連携をとる重要性がここでも発揮されます。

成果につながらない

コンテンツ制作に注力するあまり、サイトの導線設計がうまくできておらず成果につながらないことも少なくありません。多くの人に読まれる集客コンテンツだけでなく、リードを獲得できるホワイトペーパーや、事例資料などのダウンロードコンテンツなどを配置し、コンバージョン獲得導線を設計することが重要です。

より専門性が高くコンバージョンに直結しやすいコンテンツ作成をするとともに、サイトを訪問するユーザーがわかりやすく、スムーズにゴールへ到達できるような導線を作るのも大切になります。

長期的でコンテンツを作り続けても成果が出ない場合、コンテンツ自体が売り手目線になっていたり、導線がわかりにくかったり、商材に対しての宣伝ばかりが目立ってしまってるなどの可能性があります。

コンテンツを配信し始めて一定の期間を経たら、運営側が作る「導線」と実際にユーザーがサイト内をどのようにして移動しているかの「動線」を比較し、改善ポイントを分析するようにしましょう。

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コンテンツマーケティング導入時の相談先の選び方

コンテンツマーケティング導入時の相談先の選び方

コンテンツマーケティングの導入時に不安や疑問を抱えたときは、コンテンツマーケティング会社やSEOコンサルタント企業などに相談してみましょう。

ただし、相談先の選び方は慎重になるべきです。ここでは、相談先企業を選ぶときに押さえておきたいポイントをお伝えします。

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得意な業界や商材

コンテンツマーケティングは、扱っている分野や業界、商材についての理解も必要になります。一言にコンテンツマーケティングに強い会社と言っても、会社ごとの得意分野や担当の者のスキル、実績などは多岐にわたります。

コンテンツマーケティングではさまざまな業種のビジネスを取り扱います。自社が扱う商材や業界への知見がまったくない会社に相談するのは不安が大きいので避けるべきです。

過去のナレッジとして、手がけたビジネスプロジェクトや制作実績をきちんと公開している会社を選ぶようにしましょう。企業のWEBサイトはビジネスの傾向を知る大きなヒントです。どのようなジャンルのコンテンツマーケティングを得意とするのかもある程度判断できるので、しっかり調べてください。

得意なコンテンツマーケティング手法はなにか

コンテンツには、さまざまな種類があります。記事、動画、SNS運用などの選択肢がありますが、相談する先がどのようなコンテンツの制作や運用に長けているのかを見定めましょう。

  • SEO記事を部分受注する会社
  • 解析や分析を元にコンテンツ制作を一任できる会社
  • 動画コンテンツ専門のコンサルティング会社
  • SNSのアカウント運用専門 など

まずはどのような企業があるかを把握することが大切です。コンテンツマーケティング全体像の理解や自社リソースの可視化などを丁寧に行えば、外部パートナー会社の選択基準もわかりやすくなるでしょう。

ワンストップかスポットか

コンテンツマーケティングを導入し、実際に運用していくにはさまざまな作業が発生します。そこで、自社のコンテンツマーケティングにどのように関わってもらうかを検討しましょう。

制作から運用までワンストップで対応してもらえる会社もあれば、スポット的な受注に特化している会社もあります。どこまで導入支援をしてくれるかは、事前に確認しておくべき重要な項目です。同時に、自社のリソースや目標に合わせてこちらの要件も明確化しておきましょう。

また、課題解決に導いてくれるコンサルティングに強い会社、SEO対策に強い会社など、コンテンツマーケティングを扱う企業にもさまざまな特色があることも知っておきましょう。

可能であれば、SLA(サービスレベルアグリーメント)などで相談先の会社の業務内容を確認しておくのが理想的です。※SLAとは、サービスの提供者と利用者間でのサービスレベルの合意水準

コンテンツマーケティングの導入は今や必須ともいえる

以上がコンテンツマーケティングの必要知識と、全体の流れです。コンテンツマーケティングは単純なマーケティング施策ではなく、多くのメリットをもたらす企業資産になり得ることがおわかりいただけたと思います。

ただ、コンテンツマーケティングは非常に複雑で、成果を出すのが難しい側面をもっているのも事実です。コンテンツを作れば作るほど費用対効果が上がるとはいえ、制作コストは決して低くありません。導入時は、社内で独自に取り組むより知見を持った外部パートナーと始めるのがおすすめです。

ニュートラルワークスでは、コンテンツマーケティングへのご相談も承っております。当社は自社メディアの検索流入数34倍、獲得件数24倍にまで成果をサポートした実績がありますので、安心してお任せいただけます。コンテンツマーケティングの記事制作にお悩みの方は、ニュートラルワークスまでお気軽にご相談ください。

コンテンツマーケティングのよくあるご質問

コンテンツマーケティングは必要?

現代のビジネスシーンではコンテンツマーケティングの導入は必須と言えます。消費者が購買や成約に至るまでの行動や心理を分析すると、コンテンツマーケティングの必要性が見えてきます。

コンテンツマーケティングを導入すべき理由は?

コンテンツマーケティングを効果的に運用できれば、潜在顧客への認知を広げ、顧客の第一想起を取ることができます。中長期的な視点で見たときの費用対効果が高いのも特徴です。「専門家」としての信頼性や権威性を高めることも可能で、拡散力にも優れています。

コンテンツマーケティング導入時につまずきやすいポイントは?

コンテンツマーケティングでは長期間にわたって継続的なコンテンツを作らなければならないため「企画力」が試されます。顧客へのインタビューやSNSでの情報収集を積極的に行い、話題性と専門性の両方を意識したコンテンツ企画を行いましょう。
また、何をもってコンテンツの質がよい、クオリティが高いと評価するのかは不明瞭な部分でもあります。数字の高い低いで評価せず定性的に評価する必要があります。

監修者紹介

石田 哲也

石田 哲也

取締役CMO

Twitter:@te2319
株式会社ニュートラルワークス 取締役CMO。1984年生まれ。高校卒業後にISD株式会社を起業。その後、株式会社オプトでWebマーケティングを学び、株式会社メタップスなど複数のベンチャー企業にて事業立ち上げを経験。前職はワンダープラネット株式会社でゲームプロデューサーとしてスマホゲームアプリの制作に従事。2018年に地元の神奈川へ戻り、ニュートラルワークスに入社。SEO/Web広告運用/サイト分析・改善など、Webサイトの運用改善~ゲームアプリ制作や数十万フォロワーのSNSアカウントの運用経験などWebビジネス全般を守備範囲とする。

■経歴
2003年 ISD株式会社/起業
2009年 株式会社オプト/SEMコンサルタント
2011年 株式会社メタップス/シニアディレクター
2013年 ライブエイド株式会社/執行役
2016年 ワンダープラネット株式会社/プロデューサー・BizDev
2018年 株式会社ニュートラルワークス/取締役CMO

■得意領域
Webサイト改善
SEO対策
コンテンツマーケティング
リスティング広告

■保有資格
Google アナリティクス認定資格(GAIQ)
Google 広告検索認定資格
Google 広告ディスプレイ認定資格
Google 広告モバイル認定資格