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モール型EC、自社ECの違いとは?どちらがおすすめ?それぞれのメリット、デメリット、活用方法を紹介

2020.08.26

ECサイト

AUTHOR / 三木 五月

モール型EC?自社EC? 我が社はどちらに取り組むべき?

モール型ECとは?

モール型ECとは?

モール型ECとは、ショッピングモールのように複数のショップが集まるECサイトです。代表的なモール型ECにはAmazon、楽天、ヤフーショッピング、ZOZOTOWNなどがあり、メルカリなど個人出品者が集うECサイトもモール型ECの仲間です。

モール型ECのメリット

モール型ECのメリット

実店舗がショッピングモールに出店するのと同様に、モール型ECには以下のようなメリットがあります。

モールが顧客の集客をしてくれる

自力でSEO対策や集客施策をしなくても、モール自体が顧客の集客をしてくれるため、集客の手間がかからず商品販売だけに注力できます。Amazomタイムセールや楽天ポイントキャンペーンなど、モール全体で定期的に集客イベントを行うため、新規顧客獲得のチャンスも多いでしょう。

ショップの知名度が低くても、モールへの信頼感から購入してもらえる

ショップの知名度が低くても、Amazomや楽天などモール自体への信用力で顧客は買い物をします。ただし、顧客は個別のショップで買い物をしたという意識は乏しく、「Amazomで買い物をした」「楽天でお取り寄せをした」と認識する場合が多いでしょう。

出店が簡単

モール型ECへの出店は比較的簡単に手続きできます。専門的なWeb制作スキルがなくても、モール型ECではショップ用のテンプレートが用意されているため、写真を多用した商品情報ページの作成も難しくありません。

モール型ECのデメリット

モール型ECのデメリット

手間がかからず便利に思うモール型ECですが、デメリットもあります。

モールに販売手数料、販促費用を支払う必要がある

モール型ECに出店するには、月額利用料や販売手数料といった固定費がかかります。また、モール本体のキャンペーンに従う形で付与ポイントや販促費用の負担も発生するため、ある程度のコストは見ておく必要があるでしょう。

同じような商品を販売する競合との顧客の奪い合い、価格競争になる

モール型ECでは、顧客は特定のショップを目指すのではなく、特定の商品名で検索して価格によって購入するショップを選ぶことが多くなります。そのため競合する他店との価格競争に陥ったり、独自の特典を設定して余分なコストがかかったりと、モールの中での競争が激しくなることもあります。

ショップの個性が出しづらい

モール型ECでは、ショップページはデザインが統一され店舗ごとの個性が出しづらい作りになっています。また、商品検索でも他店との一覧表示で掲載されるため、顧客にショップを覚えてもらいリピーターを獲得できる可能性が低くなってしまいます。

自社ECとは?

自社ECとは?

自社ECとは、企業自身が独自にネットショップを運営するECサイトのことです。独自ドメインを設定し、デザインやシステムも自社の思い通りに作ることができます。主なECサイトの作り方を見ていきましょう。

自社ECの種類

かつては、自社でECサイトを持つには自社システムの構築から始まり、システムエンジニアやWebデザイナーなど複数の専門家に高い外注費を払って運用するしかない状況でした。しかし現在は従来よりも低コストで自社ECサイトを持つ方法もあります。順番に見ていきましょう。

フルスクラッチ

従来の、ゼロからECサイトを作る方法です。自社にカスタマイズした独自システムを作るため時間とコストがかかりますが、デザインやシステム設計に制限がなく、自社の要件に合わせたECサイトを構築できます。

パッケージ

ECサイトのもとになるソフトウェアをパッケージ販売会社から購入して、自社のサーバーに導入する方法です。既製のプログラムパッケージをもとにECサイトを作るので、フルスクラッチより低コストにECサイトの構築が可能です。

ASP

インターネットのクラウド上にECサイトを構築する方法です。ASPは「Application Service Provider」の略で、ECにおいてはオンラインストアを構築するプラットフォームを指します。ASPでは自社サーバーを持つ必要がなく、システムメンテナンスの手間もかかりません。代表的なプラットフォームにShopify(ショッピファイ)があります。

関連記事:Shopifyって?なぜECサイトへの導入が増えている?

自社ECのメリット

自社ECのメリット

構築方法によってコストは変化しますが、自社ECにはメリットも多くあります。

利益率が高い

自社ECには、モール型ECサイトのようにモール側に販売手数料や販促費用を支払う必要がありません。多くのASPプラットフォームの月額基本料は、モール出店料よりも低コストです。モール型ECと異なり競合と価格競争になる可能性も低く、高い利益率が期待できます。

ECサイトの機能、デザインを自由に決められる

構築方法にもよりますが、ショップページのテンプレートがほぼ決まっているモール型ECサイトに比べ、自社ECサイトは機能やデザインを自由に決められる柔軟性があります。

顧客の情報収集ができ、顧客へのプロモーションも自由に行える

モール型ECではモール側が顧客情報を管理するのに対して、自社ECではサイトを訪れた顧客の情報は自社のデータとして管理できます。そのためサイトの改善や顧客へのプロモーションといったマーケティング施策も行いやすくなります。

自社のブランディングを行うのに最適

自社ECではサイトのフレームに制限がなく、自社のブランディングのために大胆なデザインも可能です。好きなタイミングでセールやキャンペーンを実施できますし、SNSとの連携もスマートです。

自社ECのデメリット

自社ECのデメリット

自由度の高い自社ECですが、大手モール型ECに出店しないことのデメリットもあります。

自社で集客する必要があり、集客に時間やコストがかかる

モール型ECでの集客は、モールのネームバリューやドメインパワーに依存する部分が大きくなりますが、自社ECではその恩恵がありません。サイトのSEO対策やコンテンツマーケティング、広告運用などWebマーケティングの知識が必要になり、集客に時間やコストがかかります。

ECサイトの制作、運用の手間がかかる

自社ECはモール型ECに比べるとショップページ構築に手間がかかります。またショップの運用やキャンペーン、マーケティング戦略など、自社で考えることはモール型ECよりも格段に多くなるでしょう。

モール型ECと自社EC、どちらにすべきか迷ったときのポイント

モール型ECと自社EC、どちらにすべきか迷ったときのポイント

モール型ECと自社ECには、それぞれメリット・デメリットが存在します。自社のショップサイトをどちらで運用すべきか迷ったときの判断ポイントは以下の2つです。

1、商品やブランドがすでに認知されているなら自社EC

ブランド品やニッチ領域など、顧客が「指名買い」するような商材は、自社ECの方が適しています。指名買いの顧客は商品やブランドの世界観を含めてショッピング体験を求める傾向があり、ブランディングされた自社ECから直に購入することを好みます。ただし、商品やブランドの認知度がそれほど高くない場合は、自社ECを構築してもうまく集客できない可能性もあります。

2、認知度アップ、新規顧客獲得を狙うならモール型EC

マス向け商品や消耗品などの競合が多い商品は、集客力に優れたモール型ECで目立つ方法を考えると良いでしょう。ブランド品やニッチ領域でも、顧客が「指名買い」するほどの認知度に至っていない場合は、モール型ECの集客力を活用して新規顧客を獲得することも戦略として有効です。商品やブランドの認知度が上がりリピーターが増加してから、自社ECを構築しても遅くはありません。

既存顧客へのプロモーションやブランディングを行うなら自社ECがおすすめ

自社ECではモール型ECにはない独自のプロモーションや、デザインの制約を受けないブランディングが可能です。顧客データの管理やアクセス解析データを活用できることも自社ECの強みです。既存顧客へのエンゲージメント強化には自社ECがおすすめです。

新規顧客獲得をモール型ECで、既存顧客は自社ECへ誘導という手も

新規顧客獲得をモール型ECで、既存顧客は自社ECへ誘導という手も

企業の中には、モール型ECと自社ECの両方でショップサイトを運用するところもあります。集客力のあるモール型ECで新規顧客を獲得し、エンゲージメント力の高い自社ECでリピーターを増やすという戦略です。運用コストは増えますが、別々のチャネルで集客できるメリットがあります。ニュートラルワークスではさまざまな手法で自社ECサイト制作のお手伝いをしていますが、最近はShopifyというECプラットフォームを使ったサイト制作の引き合いを数多くいただいています。Shopifyは楽天市場などモール型ECとの販売チャネル連携が可能で、注文管理・在庫管理をShopify内で行いつつモール型ECと自社ECの両方を運用できるため、低コストで2つの集客経路を持つことができます。

関連記事:Shopifyって?なぜECサイトへの導入が増えている?

Shopifyを利用したECサイトの新規立ち上げ、既存のECサイトからShopifyへの切り替えをご検討の方は、ニュートラルワークスにご相談ください。Shopify導入はIT導入補助金の対象になっており、ニュートラルワークスは2020年IT導入補助金のベンダーに採択されています。IT導入補助金の申請からサポートできるので、ぜひニュートラルワークスまでお気軽にお問い合わせください。

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三木 五月

AUTHOR : 三木 五月

代表取締役社長

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