ドメインとは?意味と種類、取得方法をわかりやすく解説

この記事のポイント

この記事でおさえておきたいポイントは以下です。

ドメインとは?

ドメインとは、インターネット上の住所を指し、インターネットに接続しているコンピュータの場所を判別する情報として使われます。Webサイトでは、https://の直後の部分、メールアドレスでは@(アットマーク)の直後の部分になります。

ドメインの種類

ドメインは、ドメイン末尾によっていくつかの種類に分かれています。「.com」や「.net」など、誰でも取得可能なドメインと、「.go.jp(政府機関)」「.ac.jp(学校法人)」のように使用できる団体が限定されるドメインがあります。

ドメイン名の決め方は?

独自ドメインは、自分の好きな名前にできますが、サイトのイメージがしやすく、覚えやすく入力しやすいものにしましょう。企業やブランドサイト、商品販売ページであれば、その名前を使ったドメインにするのがおすすめです。

Webサイトを立ち上げる際に取得するのがドメインです。「インターネット上の住所」を指し、Webサイトがどこにあるかを判別する情報として利用します。この記事では、ドメインの意味と種類を紹介するとともに、サブドメインとサブディレクトリについてもあわせて解説します。取得方法についてもまとめていますので、ぜひ最後までお読みください。

ドメインとは

ドメインとは?

ドメインとは、インターネット上の住所を指し、インターネットに接続しているコンピュータの場所を判別する情報として使われます。Webサイトでは、URLのうち「https://n-works.link」の「n-works.link」部分を指し、メールアドレスでは「mail@n-works.link」の「n-works.link」部分になります。

ドメインは重複して設定することができないため、ドメインが同じサイトは一つもありません。

ドメインとサーバーの関係

ドメインとサーバーは、それぞれ別に用意する必要があります。サーバーはWebサイトのデータを、物理的に格納するアップロード先のコンピュータを指し、そのコンピュータにユーザーがアクセスするための住所情報がドメインになります。レンタルサーバーのように、一つのサーバーに対して、格納データ別に複数のドメインを割り当てることも可能です。

ドメインの種類

ドメイン 用途 個人利用 法人利用
.com 商用サービスを対象としたドメインですが、使用に制限はなく一般的なドメインとして使われています。個人サイトでも利用されています。
.net ネットワークを意味するドメインですが、使用に制限はなく一般的なドメインとして使われています。
.org 非営利団体を対象としたドメインですが、使用に制限はなく一般的なドメインとして使われています。
.info 情報サービスを対象としたドメインです。用途に制限はありません。
.biz ビジネスを対象としたドメインです。商用利用にのみ使用が可能なドメインとなります。
.jp 日本を表すドメインです。日本国内に住所があれば取得可能です。
.co.jp 株式会社、有限会社、合同会社、合名会社、合資会社
.or.jp 社団法人、財団法人、医療法人、社会福祉法人、宗教法人、特定非営利活動法人
.ne.jp ネットワークサービス提供者
.gr.jp 2名以上の個人による任意団体、2つ以上の法人による任意団体
.ac.jp 学校法人・大学・短期大学・職業訓練校・職業訓練法人
.ed.jp 保育所・幼稚園・小学校・中学校・高等学校
.go.jp 独立行政法人、特殊法人、政府機関

ドメインは、ドメイン末尾のTLD(Top Level Domain/トップレベルドメイン)によっていくつかの種類に分かれています。「.com」や「.net」など、誰でも取得可能なドメインと、「.go.jp(政府機関)」「.ac.jp(学校法人)」のように使用できる団体が限定されるドメインがあります。主なドメインは上記のとおりです。

独自ドメインとは

独自ドメインとは

個人や法人が、ドメイン取得サービスを利用して取得するドメインを「独自ドメイン」といいます。ドメインに空きがあれば、会社名や商品、サービス名を盛り込んだ好きな名前で独自ドメインを取得できます。

ドメインの持ち主は取得した個人もしくは法人となるため、仮に利用したドメイン取得サービス会社が廃業したとしても、いったん取得した独自ドメインは継続して利用できます。また、Webサイトのレンタルサーバーを乗り換えても、Webサイトに独自ドメインを設定していれば、引っ越し先のサーバーでも同じドメインでWebサイトを継続できます。

メリット1.独自ドメインの取得は信頼度アップにつながる

独自ドメインは、好きな名前を設定できるため、会社名や商品、サービス名をURLに盛り込むことが可能です。Webサイトが自社名を関したドメインであれば、顧客側も信頼を抱きやすいでしょう。

また、ドメインはメールアドレスとしても利用できるため、例えば、Gmailなどのフリーメールを使っている場合と比べ、自社のオリジナルアドレスのほうが、顧客に信頼感を与えやすいです。

メリット2.独自ドメインはSEOで有利

検索エンジンの仕組み上、WebサイトのSEO評価はドメインに紐づいています。例えば、レンタルサーバーで独自ドメインを設定せず、Webサイトを運用していた場合、レンタルサーバーを乗り換えたり、サーバーが廃止されたりするとどうなるでしょうか?

実は、同じデータを別のサーバーにアップしてWebサイトを再開しても、ドメインが異なるためまったく新しいWebサイトと認識されてしまい、SEO評価はゼロからやり直しとなります。しかし、独自ドメインを設定していれば、サーバーを切り替えてもSEO評価は引き続き、独自ドメインのものとして扱われます。
ドメインパワーとは?SEOでのドメイン評価の重要性と上げ方を解説 ドメインパワーとは?SEOでのドメイン評価の重要性と上げ方を解説

独自ドメインとサブドメインの違い

独自ドメインとサブドメインの違い

サブドメインとは、本体サイトに対して別の名前を付け加えたドメインのことをいいます。家系図に例えると、同じ一族の「本家」に対する「分家」のようなものです。

例:ニュートラルワークスが、記事だけを集めた「mag」というサブドメインを作る場合
https://mag.n-works.link/

サブドメインは、本体サイトとは別ドメインの扱いとなるため、広告運用やアクセス解析といったサイト管理も別々で行う必要があります。また、サブドメインに外部リンクをもらった場合、本体サイトのSEO評価にはほとんど影響しません。このことから、サブドメインは本体サイトとは目的やブランディングが大幅に異なるサイトを運用する場合に向いています。

独自ドメインとサブディレクトリの違い

独自ドメインとサブディレクトリの違い

サブディレクトリとは、本体サイトの配下で、ディレクトリ(カテゴリ)を分けて生成した部分のことをいいます。家系図に例えると「本家」の中の「親」と「子」のようなものです。

例:ニュートラルワークスが記事だけを集めた「mag」というサブディレクトリを作る場合
https://n-works.link/mag/

本体サイトと同じドメイン内で管理できるため、サイト運用もスムーズに行えます。また、サブディレクトリに対して外部リンクをもらった場合、サブディレクトリだけでなく本体サイトのSEO評価も向上するメリットがあります。そのため、サブディレクトリは本体サイトと目的やブランディングが近しいサイトを運用するのに適しています。

【サブドメインとサブディレクトリ】SEOではどちらが有利?

【サブドメインとサブディレクトリ】SEOではどちらが有利?

SEOの優位性は、サブドメインとサブディレクトリのどちらでも基本的に差はありません。ただし、サブドメインは本体サイトとは別のドメインと解釈されるため、サブドメインの運用を始めた当初のドメインパワーは弱いものになり、検索順位も低い状態からのスタートになります。

本体サイトからサブドメインにリンクを張るSEO対策もありますが、元々の本体サイトのドメインパワーが弱い状態ではあまり効果がありません。本体サイトのドメインパワーがそれほど強くない場合は、まずは本体サイトの配下でサブディレクトリを運用するほうが、本体サイトのドメインパワーをあげやすくなると考えられます。
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ドメイン名の決め方

ドメイン名の決め方

独自ドメインは、自分の好きな名前にできますが、ここではおすすめの決め方について紹介します。

サイトのイメージがしやすいもの

まずは、サイトのドメインを見ただけで、どのようなサイトであるかイメージできるドメイン名がおすすめです。ユーザーの多くがドメイン名を見るため、意味や意図を持たせて決めると良いでしょう。例えば、ゲームに関する記事を集めたサイトやブログであれば、「.game」を入れれば、ゲームに関するサイトであることを伝えやすいです。

覚えやすく入力しやすいもの

ドメイン名は、覚えやすく、入力しやすいシンプルなものがおすすめです。長すぎるドメインは、入力しにくいだけでなく、覚えにくくユーザーに敬遠されやすくなります。複数のワードを含めたい場合は、無理につなげるのではなく、「-(ハイフン)」を用いて連結させると良いでしょう。

企業名・ブランド名・商品名

企業やブランドサイト、商品販売ページであれば、その名前を使ったドメインにするのがおすすめです。ドメインと結び付けることで、ユーザーからの認知度をあげることができます。また、同じドメインを作れない特性があるため、社名やブランド名と一致したドメインにすることで信頼や安心を与えることも可能です。

独自ドメインの取得方法

独自ドメインの取得方法

​​ここからは、独自ドメインの取得方法を解説します。

1.使用したいドメインが空いているかを調査する

使いたいドメインがあっても、他の人が既に使っているものはドメイン取得できません。メールアドレスと同様に、ドメインは早い者勝ちなのです。しかし、「●●●.com」が既に使われている場合でも、「●●●.jp」や「●●●.net」に空きがあるかもしれません。

ただし、「co.jp」や「or.jp」など取得に制限のあるドメインも一部あります。ドメインの空きは、お名前.comムームードメインなどで簡単に検索できます。

2.レジストラ(ドメイン管理事業者)を選んでドメインを購入する

レジストラ(ドメイン管理事業者)とは、ドメインの登録申請を受け付けている業者のことです。前述した「お名前.com」や「ムームードメイン」も有名なレジストラです。レジストラ(ドメイン管理事業者)によって取り扱うドメインが異なるため、希望するドメインの取り扱いがある業者を選びましょう。

また、レンタルサーバーとドメイン管理業者が同一の場合、申し込み・更新手続きが簡単だったり、割安なセット料金が適用になったりするメリットがあります。ドメインとサーバーの連携設定も分かりやすくなるため、既にサーバーを契約していなければ、サーバーとドメインの両方を提供しているレジストラ(ドメイン管理事業者)を選ぶのがおすすめです。

3.購入したドメインをサーバーで設定する

購入したドメインは、レンタルサーバーと結び付ける設定が必要になります。レンタルサーバー上に、独自ドメインの名前がついた初期フォルダが自動生成されるので、そのフォルダ内に独自ドメインのサイトに使うデータをアップロードすることになります。

レンタルサーバー会社に独自ドメインの設定マニュアルが用意されているので、契約したレンタルサーバー会社のマニュアルに従って設定を行いましょう。

取得したドメインへのhttps化(常時SSL化)について

>取得したドメインへのhttps化(常時SSL化)について

取得したドメインを、暗号化された安全な通信方式である「https化(常時SSL化)」する設定は、必須といっても良いでしょう。Chromeをはじめ、多くのWebブラウザでは、常時SSLをしていないサイトに「保護されていません」と警告を出したり、URLの頭に注意を促すアイコンを表示したりしています。

このため、https化(常時SSL化)していないサイトは「セキュリティー上に問題のあるサイト」とユーザーに認識される可能性が高くなっています。ECサイトに限らず、資料請求やキャンペーンなどで、ユーザーが個人情報をWebサイトに入力する機会は珍しくありません。

その際、セキュリティーに不安のあるサイトに自分のメールアドレスや電話番号を入力したくないと考えるユーザーは多くいるはずです。https化(常時SSL化)は、サーバーレンタル会社にhttps化のプランが用意されていることがほとんどなので、ドメイン取得と同時に設定しましょう。
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ドメインとは?のまとめ

ドメインとは?のまとめ

個人のサイトであっても、独自ドメインを取得し、個性を発揮しているWebサイトは多くあります。サイトの信頼性を高め、競合との差別化を図るためにも、独自ドメインを使ったWebサイト構築を考えてみてはいかがでしょうか。


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監修者紹介

石田 哲也

取締役CMO

Twitter:@te2319
株式会社ニュートラルワークス 取締役CMO。1984年生まれ。高校卒業後にISD株式会社を起業。その後、株式会社オプトでWebマーケティングを学び、株式会社メタップスなど複数のベンチャー企業にて事業立ち上げを経験。前職はワンダープラネット株式会社でゲームプロデューサーとしてスマホゲームアプリの制作に従事。2018年に地元の神奈川へ戻り、ニュートラルワークスに入社。SEO/Web広告運用/サイト分析・改善など、Webサイトの運用改善~ゲームアプリ制作や数十万フォロワーのSNSアカウントの運用経験などWebビジネス全般を守備範囲とする。

■経歴
2003年 ISD株式会社/起業
2009年 株式会社オプト/SEMコンサルタント
2011年 株式会社メタップス/シニアディレクター
2013年 ライブエイド株式会社/執行役
2016年 ワンダープラネット株式会社/プロデューサー・BizDev
2018年 株式会社ニュートラルワークス/取締役CMO

■得意領域
Webサイト改善
SEO対策
コンテンツマーケティング
リスティング広告

■保有資格
Google アナリティクス認定資格(GAIQ)
Google 広告検索認定資格
Google 広告ディスプレイ認定資格
Google 広告モバイル認定資格

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