デジタルマーケティングといっても、その範囲は広く、どこからどこまでを指すのか疑問に思われている方もいるでしょう。
そこでこの記事では、「デジタルマーケティングとは」について解説し、注目を集める理由や企業の実例を紹介します。戦略にあった手法を選び、効果的な施策を実施できるよう、ぜひ参考にしてください。
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目次
デジタルマーケティングとは
デジタルマーケティングとは、「デジタルのマーケティング」つまり、デジタルを活用したマーケティング手法すべてのことです。
近年は、インターネットやスマートフォンの普及により、ECサイトや口コミサイトを利用する消費者が増加し続けています。
それにより、WebサイトやECサイト、SNSからモバイルアプリといった、多種多様な「メディア」「チャネル」「デジタル技術」を組みあわせ、最適なマーケティング成果を獲得することが主眼とされています。
デジタルマーケティングとWebマーケティングの違い
デジタルマーケティングとWebマーケティングの違いは、マーケティングの範囲にあります。
デジタルマーケティングは、Webサイトだけでなく、MA（マーケティングオートメーション）やlot（アイオーティー）、アプリなども含めたマーケティングです。一方、Webマーケティングは、Webサイトを用いたマーケティングのみを指します。
例えば、Webサイトから分析するユーザー行動や、アクセス媒体、訪問者などのデータを用いたケースは、Webマーケティングとなります。
大きな枠組みでいえば、Webマーケティングもデジタルマーケティングの一部ですが、どこまでの範囲を指す言葉なのか覚えておくと良いでしょう。
デジタルマーケティングが注目される理由
デジタルマーケティングが注目されるようになった理由には、大きく分けて以下の3つがあります。
- インターネットやパソコンの出現
- 新型コロナウイルス感染症による影響
- Cookie（クッキー）の利用や収集の制限
インターネットとパソコンの出現
インターネットとパソコンの出現は、社会に大きな影響を与えました。デジタルマーケティングでは、属性で分けた個別ごとのアプローチや、Webサイトのアクセス解析などを活用する方法がもはや珍しくありません。
また、SNSとの連動やリアル店舗の消費者行動をビッグデータ化するなど、手法は多岐に渡ります。
つまり、インターネットの利用や、購買行動をデータ化できるようになったことで、デジタルマーケティングが注目されるようになりました。
新型コロナウイルス感染症による影響
昨今では、新型コロナウイルス感染症の流行により、オフラインマーケティングが困難な状態にあります。
これにより、オンライン戦略へ切り替える企業が続出しました。その影響を受け、デジタルマーケティングを活用できるツールや手法が注目を集めています。
また、今までオンラインサービスを利用していなかった消費者も使い始めたことから、今後も成長を続けることが予測されます。
Cookie（クッキー）の利用や収集の制限
Cookieは、Webサイトを訪問したユーザーや、ブラウザのログイン情報の蓄積を行うファイルです。しかし、Cookieで蓄積できるデータ量や利用に制限がかかるようになってしまいました。
そのため、従来のWeb広告だけのマーケティング施策では不十分になってしまい、より精密なデジタルマーケティングの導入が必要とされています。
多彩なツールや施策が行われている中、いかに効果的な戦略を立てていけるかが、企業の存続や発展につながっています。
デジタルマーケティングの手法
次に、デジタルマーケティングにはどのような手法があるのかを解説します。
手法1.Web運用
デジタルマーケティングの基本は「Web運用」です。ブログや記事の更新をしたり、アクセス解析を行ったりして、購入や問い合わせなどの目的を果たすために導入されます。
具体的には、Webサイトの現状を分析し、目的を達成するための導線を作成しながら、施策の実施と改善サイクルを回していくのがWeb運用です。
Webサイトをうまく運用していくためには、伝えたいことやユーザーの動向をキャッチして、改善や更新をしていかなければなりません。
手法2.アクセス解析
Web運用を行うための方法として用いられるのが、「アクセス解析」です。
GoogleAnalyticsのような解析ツールを用いて、ユーザーの流入経路や属性、行動などを分析し、Webサイトの改善やコンバージョン率の増加を図ります。
今後どのようにマーケティング施策を展開していけばいいのかを把握するためにも、ユーザーの情報が集められるアクセス解析は欠かせません。
たとえ、どんなに良いアイデアだったとしても、ユーザーの興味を引くものでなければ意味がないのです。また、どのようにユーザーがサイトにアクセスしているのか知ることは、無駄な方法を選んでしまわない予防になります。
手法3.広告配信
デジタルマーケティングの広告配信には、以下11種類の方法があります。
- リスティング広告
- アフィリエイト広告
- 純広告
- アドネットワーク広告
- ディスプレイ広告
- リターゲティング広告
- ネイティブ広告
- 動画広告（YouTube等）
- SNS広告
- デジタルサイネージ（電子看板）
- 記事広告（タイアップ広告）
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手法4.IoT対策
IoT（アイオーティー）は、家電や自動車などをインターネットに接続させる「もののインターネット」を意味します。
インターネットがテレビやゲーム機などでも接続できるようになったため、企業はそれらに対応できるような対策が求められています。
例えば、交通機関や公共施設などでディスプレイを用いた情報発信がされる、デジタルサイネージを見かけたことはありませんか。デジタルサイネージを活用する手法は映像による宣伝もできるので、訴求力の高さに注目を集めています。
手法5.SEO施策
SEOは、「SearchEngineOptimization（検索エンジン最適化）」の略語です。ユーザーがGoogle検索をした際に、Webサイトが上位表示されるよう、コンテンツを整理し、最適化する施策です。
具体的には、以下3つの施策に分けられます。
- サイト内のキーワードやHTMLタグの最適化などを行う「内部施策」
- リンク構築を行う「外部施策」
- 検索ニーズにあわせたコンテンツを配信する「コンテンツ制作」
これら3つの施策を主軸にして、検索エンジンからの評価を高めるのが目的です。
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手法6.MEO施策
MEOは、「MapEngineOptimization（マップエンジン最適化）」を意味する言葉です。Googleマップの検索結果で上位表示を目指す施策で、ローカルSEOや、ローカル検索とも呼ばれています。
例えば、店舗を構える企業や、地域性の高いサービスを提供している企業にとっては、所在地を覚えてもらうことで大きな宣伝効果を生みます。
店舗名や営業時間、休店日なども記載できるため、営業時間外や店舗が休みの日にユーザーが訪れるミスマッチを防げます。
また、登録店舗は美容院や飲食店、小売店などを属性ごとに登録できるので、店舗運営をしている場合は、MEO施策を検討してみてください。
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手法7.SNSマーケティング
SNSマーケティングは、LINE、Facebook、Instagram、Twitterなどのソーシャルネットワーキングサービスを用いた手法です。基本的に収益向上とファンの獲得のために用いられることが多く、ブランド力を高める方法として活用されています。
SNSの利用者が増加傾向にあることから、広告やアカウント運用、キャンペーン、インフルエンサーマーケティングなどを積極的に行う企業が増えています。
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手法8.コンテンツマーケティング
コンテンツマーケティングは、ユーザーに価値のあるコンテンツを提供し、ニーズを成長させたり、潜在顧客を発掘したりするのに用いられます。
ただ売り込みをするのではなく、ユーザーがどんな情報を求めているのか理解したうえで、課題解決やニーズを満たせるコンテンツを作成します。
また、ユーザーファーストのコンテンツを提供し続けられれば、ユーザーからの信頼を高めることも可能です。コンテンツにもテキストや写真、動画やセミナー、イベントなどがあるため、ユーザーに良い体験を与えるコンテンツを目指すことが重要です。
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手法9.Eメールマーケティング
「メールマーケティング」とも呼ばれるEメールマーケティングは、企業と顧客がメール配信でつながる方法です。
キャンペーンやセール、新サービスや商品の情報を届けたり、利用者にサンキューメールを送ったりすることで、信頼関係を築きます。
メールを配信する相手はメール配信を希望したユーザーになるので、購買意欲が高い傾向にあります。そのため費用対効果も高いとされており、今後も重要視され続けるマーケティング手法となります。
しかし、メールを希望していないユーザーにメールを送っても、迷惑メールとして嫌がられる場合もあり、無差別なメール配信はユーザーに好まれないので注意しましょう。
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手法10.アプリマーケティング
アプリマーケティングは、スマートフォンのアプリを使って、ユーザーとコミュニケーションを取る方法です。プッシュ通知機能を活用すれば、クーポンやセールの情報をその場ですぐに届けられます。
アプリを利用しているユーザーは商品の購入はもちろん、興味を持った優良顧客となるため、費用対効果も期待できるでしょう。
また、専用アプリを活用するため、宣伝のみに特化できるのも強みです。
デジタルマーケティングの進め方
それでは、実際にデジタルマーケティングを行う際の進め方を解説します。
1.マーケティングの「KGI」を設定する
KGIとは、KeyGoalIndicator（キーゴールインジケーター）を略した言葉です。経営目標達成指標のことで、実施する施策がどうなれば成果をあげられるのか設定します。
さらに、目標を数値化すれば、マーケティングの方針を具体的なものにすると同時に、どれだけ成功したのか、何が足りなかったのか把握するのも可能です。
どんな施策を実施するにしても、目標が決まっていなければ何を目指せばいいのかわからなくなるため、ゴールとなるKGIは必ず設定しましょう。Webサイトの目的がわかっていれば、自ずとどのような運用をしていけばいいのかわかるようになります。
2. STPの明確化
STPは、「Segmentation（市場細分化）」「Targeting（市場の決定）」「Positioning（企業の立ち位置）」をあわせた言葉です。
市場を細分化し、どの市場でマーケティングを行うのかを決めて、今どのような立ち位置にあるのか明確化していきましょう。そうすることで、競合他社との比較や、差別化を図れるようになります。
また市場ごとで、ユーザーが求めるニーズや傾向も異なってくるので、商品を提供する市場を理解するのにも役立つ手法です。
3.カスタマージャーニーマップを作成
「カスタマージャーニーマップ」とは、顧客が商品やサービスを購買するまでにあった、心理状態や行動を視覚化するものです。基本的にカスタマージャーニーを作成する際は、消費行動のモデルが原型になります。
「ユーザーがなぜ購入したいと思ったのか」「どのような購入方法を選んだのか」を知っておかなければ、顧客にあわせた対応や施策が行えません。
快く商品やサービスを購入してもらうためにも、どのようにすれば顧客の態度変容が起き、目標達成までに至るのか理解するのが大切です。
マーケティングではリアルとデジタル両方から捉えるため、両方の視点からまとめたカスタマージャーニーマップが求められます。
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4.「KPI」を設定する
KPIは（KeyPerformanceIndicator）を略した言葉です。プロセスごとの達成度合いを監視したり、計測したりする「重要業績評価指標」を指します。
KGIの中間指標としても扱われる定量的な指標で、途中経過に問題がないか確認するのに用いられます。実施している施策が想定しているよりも効果が薄い場合は、マーケティングの見直しも視野に入れなければなりません。
そのため、どのプロセスまで進んだらどれくらいの評価に達しなければいけないのか、KPIをしっかりと設定しておく必要があります。
KPI指標とは？KGIとの違い、設定例を分かりやすく解説
重要な指標を設定し、目標達成のために具体的な施策を考えるためにKGI、KPIを設定する手法が一般的です。では、具体的にどのようにKGI、KPIを設定すればいいのでしょうか？OKR、KSFの紹介とあわせて解説します。
5.効果検証を定期的に行う
施策を実行したからといって、それで終わりではありません。デジタルマーケティングを行った結果、どのような効果が得られたのか効果検証を定期的に行う必要があります。
例えば、売上アップを目的としたコンテンツがどれだけ貢献したのかを分析します。その結果を見て、継続する施策や改善しなければならないポイントを見つけ出し、ブラッシュアップしていくのが効果検証の目的です。そして新しく考えたマーケティングのKGIを設定するところから始めて、PDCAサイクルを確立させます。
ユーザーニーズも日々変化していくため、マーケティング手法も更新し続けなければなりません。
デジタルマーケティングの活用事例
ここからは、企業が実際にどのような手法をとっているのかについて紹介します。それぞれの企業と同じことをすればうまくいくわけではありませんが、具体的なイメージを持つための参考として役立ちます。
事例1.コニカミノルタ株式会社
コニカミノルタ株式会社は、日本の電機メーカーで、プリンターやデジタル高速複写機などの販売を行っている企業です。当社が実施した施策は、「DreamPrinter」というプロジェクトを映像にして発表するものでした。
子供たちが描いた将来の夢をカタチにする支援を行う内容で、電車のCMやWeb広告で拡散された結果、Facebookで200万回再生を達成しています。Facebook以外のSNS媒体でも広がりを見せたこの施策は、ブランディングの成功事例として参考になるでしょう。
事例2.株式会社ブイキューブ
株式会社ブイキューブは、セミナー向けの動画配信サービスや、Web会議システムの提供を行っています。オウンドメディアのリニューアルを行ったブイキューブでは、「テレワークで日本を変える」をテーマに、自社のブランディングを展開しました。
テレワークをメインキーワードとして、120以上にものぼるコンテンツ改善を進めた結果、1,500件のリード獲得を一年未満で成し遂げています。新型コロナが広まる中、注目が集まっていたテレワークをうまく活用し、話題性を集めた成功例です。
事例3.ユニクロ
大手カジュアルブランドとして世界的な知名度を持っているユニクロでは、中国でブランディングや認知力を広めるための施策を行いました。その内容はKOL「KeyOpinionLeader（キーオピオニオンリーダー）」（インフルエンサー）を活用した方法です。
中国の人気SNSである、Weibo（ウェイボー）やWeChat（ウィーチャット）の投稿で、幅広い世代の顧客の獲得に成功しています。中国ではタレントよりもKOLの方が影響力を持っていることから、インフルエンサーを活用するケースが珍しくありません。
ユニクロはその定着度に目をつけて、多くの中国人が興味を持つSNSを活用した、SNSマーケティングを実施したのです。
事例4.無印良品
ノーブランド商品を扱う無印良品は、世界に向けた発信をSNSで積極的に行っています。特にTwitterとInstagram、自社アプリのMUJIpassport（ムジパスポート）が大きな話題を呼びました。
公式のTwitterやInstagramには、数多くのフォロワーを抱えており人気を博しています。さらに公式スマホアプリである「MUJIpassport」は、累計4000万以上のダウンロードを記録するなど、注目を集め続けています。
無印良品がここまで注目されたのは、広告色の強い投稿を控え、ユーザーが気になった商品への導線がわかりやすいことがあげられます。さらに店舗ごとの商品や企画の情報発信も積極的に行われているので、地域に住んでいるユーザーにも興味を引くことに成功した結果といえます。
データマーケティングツールb→dashが運用する「Marketics」では『デジタルマーケティングとは？手法や媒体、成功事例まで徹底解説！』という記事にて、デジタルマーケティングの基礎知識や手法、企業の成功事例を詳しく解説しているので、併せて参考にしてみてください。
デジタルマーケティングにおける注意ポイント
デジタルマーケティングには、注意すべきポイントがあります。
やみくもに施策を実行しない
デジタルマーケティングに限った話ではありませんが、やみくもに施策を実行するのは失敗の元です。
KGI／KPIを明確にしたうえで、施策を実行していかないと、何がどれだけ足りないのか正確に把握することができません。
Webサイトやコンテンツ、広告等で何を達成したいのか決めてから計画的に施策を組み立てていきましょう。
異なる部門と連携する際は密な連携を取っておく
同じ企業内とはいえ、異なる部門では施策の考え方が違う場合もあるため、共同で作業をするのであれば、密な連携を取っておく必要があります。
連携がおろそかになってしまうと、部門同士の意見がぶつかりあってしまい、ちぐはぐなコンテンツになってしまうかもしれません。
そのため、どのようなユーザーに向けて、どういった情報発信を行いたいのか共通認識を持ち、同じゴールを目指して活動することを意識しましょう。お互いに意見を出しあって、異なる部門同士で納得のいく施策の実行が大切です。
スケジュールは長期的に取っておく
デジタルマーケティングは、導入直後に結果が出るものではありません。多くのユーザーが情報を見つけて興味を示すのには時間がかかり、分析や改善する時間も必要なため、スケジュールは長期的にとっておく必要があります。
規模の大きさにもよりますが、半年または、年単位で行っていくのが基本なので、数日で結果が出ないからと焦る必要はありません。
時折、予想以上の注目を浴びることもありますが、簡単に起きることではないので、着実に行っていきましょう。
予算は余裕を持たせておく
デジタルマーケティングを実施するために、ツールの導入時にかかる初期費用、施策の改善費用、方向転換を行うための費用などが必要になります。すべて計画通りに行くわけではないので、柔軟に対応できるよう予算には余裕を持たせておきましょう。
どんなに綿密に練られた計画でも、ユーザーの興味関心は変化し続けていくので、一つの方法にかけるやり方はおすすめできません。リスク管理は、どんな施策を行ううえでも重要です。
今後のデジタルマーケティングについて
今後は、AIを活用したマーケティングや、Web広告の市場成長が期待されています。
また、新型コロナウイルス感染症の影響は大きく、デジタルマーケティングは企業にとって当たり前のものになりました。
誰でも簡単に情報を集められる状況は今後も続いていくため、デジタルマーケティングは日々進歩し続けます。
デジタルマーケティングのまとめ
デジタルマーケティングは、インターネットやSNSの普及、新型コロナウイルス感染症の影響などにより、大きな発展を続けています。
また、日本国内だけでなく世界中の人たちから関心を集められるデジタルマーケティングは、企業の売り上げやブランディングにも大きな影響を及ぼします。
多くのユーザーが、WebサイトやSNSで情報を集めるようになった時代だからこそ、企業はデジタルに対応した施策を実施していかなければなりません。デジタルマーケティングを積極的に取り入れて、企業を飛躍させる大きな一歩を踏み出しましょう。
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