ECサイト

最終更新日: 2022.10.06

【最新版】食品ECサイトの市場規模・トレンド・事例

【最新版】食品ECサイトの市場規模・トレンド・事例

コロナウイルスなどの影響によって実店舗での営業が難しくなり、ECサイトを構築して事業を展開したいと考えている人や企業は多いでしょう。実際にECサイトの市場規模が年々拡大していて、現時点で10兆円を突破しました。

非常に多くの業界がECサイトに参入していますが、コロナウイルスの影響によって最近は食品を扱っている企業が続々と参入しているようです。スーパーや精肉店・八百屋などは対面での購入になるので、コロナウイルスの感染を恐れる人が徐々に食品をECサイトで購入する傾向になっています。

まだまだ物販業界に比べると品質・鮮度の部分でEC化に進めていない企業は多いですが、今後はECサイトを使って食品を販売するのが主流になると予測されているようです。
そこで本記事では、食品を取り扱っているECサイトの市場規模や動向、現状と今後の課題について徹底解説しました。食品を取り扱っていてECサイトに興味がある企業は、是非最後までご覧下さい。

QUERYY(クエリー)編集部

監修者

株式会社ニュートラルワークス

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QUERYY(クエリー)は、株式会社ニュートラルワークスが運営するデジタルマーケティング情報メディアです。

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食品ECサイトの市場規模・市場動向

食品ECサイトの市場規模・市場動向

現状の食品業界は、店舗とECサイトを合わせた売上額が63兆899億円の市場規模を誇っています。63兆899億円の中でEC売上は1兆8,233億円と少し割合が低いですが、これからも伸び続けると予測されているようです。

食品ECの普及が遅れている原因ですが、生鮮食品をECサイトで購入するのに抵抗がある人や利益率や配送コストが大きくなり、スーパーに足を運んだ方が安くなる可能性が高いという理由があります。

それでは、実際に食品業界の全体の市場がどのような動向になっているのか解説していきます。

食品業界全体の市場について

現状の食品業界全体の市場規模は60兆円〜70兆円と非常に多く、緩やかではありますが毎年のように増加しているようです。特に食肉と冷凍食品は、市場規模が増加傾向になっています。

食肉の市場規模が伸びている理由としては、健康志向の人が増えたことで、低糖質や高タンパクのお肉が非常に注目されたからです。また高齢者の人でも食べられる柔らかいお肉が増えたことによって、過去に比べて幅広い年代の人が食肉を購入するようになりました。

冷凍食品の市場規模が伸びている理由としては、共働き世帯が増えたことで食事を作る時間を削減したいと考えている人が増えたからです。また、仕事が忙しいサラリーマンやOLが手っ取り早く食事をする為に、冷凍食品を購入するケースも増えています。

現在の冷凍食品は昔に比べて品揃えが幅広く、毎日のように新しい商品が販売されるほど人気になっているようです。

今後も誰でも簡単に食事ができる冷凍食品は需要が伸び続けると予測されていて、市場規模は拡大すると言えるでしょう。

しかしながら、少子高齢化で子供が減っていることによって、乳製品や菓子の市場規模が縮小傾向にあります。これは共働き世代の増加と健康志向によって、子供をターゲットにした商品が減少したことが原因のようです。

これから食品業界の市場規模を拡大していくのであれば、時代に合わせたニーズのある商品を開発していく必要があります。現状であれば、共働き世代の増加によって誰でも手軽に食事ができる冷凍食品を開発していくべきでしょう。

また健康志向を持っている人が増えたことによって、野菜を手軽に取れる商品や、低糖質で高タンパクの食肉の品揃えを増やすことで市場拡大を見込むことが可能です。

食品業界のEC市場について

先ほどは食品業界全体の市場について解説しましたが、これからは食品業界のEC市場について解説していきます。
以下は食品業界を含む様々な市場のEC化率を示すデータです。

食品業界を含む様々な市場のEC化率を示すデータ

参考:経済産業省 電子商取引に関する市場調査

食品業界のEC市場規模は1兆8,233億円と非常に大きいですが、商取引の規模が64兆円なので、EC化率は2.89%と少し低めのパーセンテージになっているのが現状です。
これだけ市場規模が大きいにも拘らずEC化率が低い理由としては、下記の原因があります。

  • 家の近くにコンビニやスーパーがある
  • 商品を目で見てから購入したい
  • 配送費などのコストが少し高い
  • 生鮮商品の鮮度が怖い

生活家電や事務用品、書籍や雑貨などの物販業界のEC化率は20%を超えている点を考慮すると、食品業界のEC化は圧倒的に遅れていると言えるでしょう。

しかしながら、コロナウイルスによって自宅から出るのが不安と感じる人が増えて、少し費用が高くなってもECサイトで購入したいと考えている人が増加傾向であるようです。

また飲食店で食事をすることに不安を感じる人も増えている為、ECサイトで少し価格帯が高い豪華な食品を購入して、自宅で楽しむ人も増えています。
それだけでなく、外出を控えることによって娯楽施設などに行くのが難しく、自宅のご飯にコストを掛ける人も増えることが予測されているようです。
コロナウイルスの影響によって、食品を取り扱っている企業が実店舗での営業に限界を感じ、ECサイトに参入する可能性は高いと言えるでしょう。

食品ECサイトの売上高ランキング

食品ECサイトの売上高ランキング

今までの記事を読んで、食品をECサイトで販売しようか考えている企業は多いでしょう。
そこで、現時点でどのECサイトでどれだけの売上が作られているのかを把握して頂く為に、食品ECサイトの売上ランキングを5位までに厳選して解説していきます。
これからECサイトに参入したいと考えている企業は、是非ご覧ください。

以下は日本流通産業新聞が調査した食品通販の売上高ランキングになります。

食品通販の売上高ランキング

参考:日本流通産業新聞

アマゾン

アマゾン

日本で最も食品が売れているECサイトは「アマゾン(https://www.amazon.co.jp/)」で、売上高は500億円になっています。
アマゾンは誰でも商品を出品することができるプラットフォームになっていて、食品以外にも非常に多くの商品がECサイトで販売されているのが特徴です。他にも、翌日配送や送料無料など、ユーザーが圧倒的に使いやすいECサイトとして非常に人気があります。
既に日本でもアマゾンのシェアは20.1%となっていて、国内ECサイトのシェア率で日本1位になりました。
現時点のアマゾンのシェア率を考慮すると、ネット通販で何か買い物をする際に、最初にアマゾンで調べるという人は非常に多いはずです。
これから食品をECサイトで販売するのであれば、アマゾンに商品を出品するのは非常に良い選択と言えるでしょう。
配送などの作業に人員を割くのが難しい企業も、アマゾンであれば作業の代行を行ってくれます。
注意点としては、アマゾンは非常に低価格で商品が販売されているので、価格競争によって手元の利益が実店舗や自社ECサイトで販売するより少なくなる可能性が極めて高いです。
例えば、自社ECや実店舗では1000円で販売している食肉でも、アマゾンだと競合企業が700円で出品しているケースがあります。もちろん1000円で販売することは可能ですが、売れる可能性は極めて低いと言えるでしょう。
アマゾンでの商品販売は手軽で誰にでも始めることができますが、薄利多売でなければ大きな利益を得るのが難しくなる可能性があると覚えておくことが大切です。

イトーヨーカ堂

イトーヨーカ堂

日本で2番目に食品が売れているECサイトは、「イトーヨーカ堂」になっています。イトーヨーカ堂のECサイトは、実店舗で取り扱っている3万点の商品が出品されているのが特徴です。

誰でも分かりやすく操作できるようUI/UXのデザインを意識したイトーヨーカ堂のサイトは、主婦世代から老人世代まで幅広い年代の人達から利用されています。

基本的には配送料は330円が必要になりますが、妊婦や子育て世代の女性は102円となっていて、買い物に行く人が難しい人に使って頂けるように工夫をしているようです。

また、食品を取り扱っている大型のECサイトでは珍しく、かなり詳細な注文を行うことができます。例えば、「お魚調理無料サービス」では、自宅で行うのが面倒な「塩焼きの下準備」「3枚おろし」などの調理を無料で代行して頂けるようです。

他にも何かしらの要望があれば、注文する際のメモの部分に記載しておくことで、できる限りのことは対応してくれます。

配達日も最短で当日(当日16時までに注文)から翌々日までと、緊急で食材が欲しいとなった時でも利用することが可能です。

全国配送ができるアマゾンに比べて配送エリアは20都道府県と少ないですが、利用できる立地に住んでいる人は、使ってみる価値があると言えるでしょう。

オイシックス・ラ・大地

オイシックス・ラ・大地

日本で3番目に食品が売れているECサイトは、「オイシックス・ラ・大地」になっています。
オイシックス・ラ・大地は、単発毎にお客様が商品を選定して購入するのではなく、サブスクリプションのサービスとして定期的に商品を配送して月額課金で利益を作っているのが特徴です。

サブスクリプションにすることで、毎月の利益が安定するだけでなく、必要な食材の量の目安などが判断できるので過剰仕入れによる食材破棄を防ぎやすくなっています。
代表となる食品は有機野菜で、非常に新鮮で栄養が豊富に含まれているので健康志向の人達から非常に人気が高いようです。

またプランによっては非常に多くの野菜が届くので、子供に野菜を食べさせて健康に成長させたいと考えている主婦もたくさん利用しています。
実際に2000年に誕生した「Oisix」というブランドは、「生産者が安心して自分の子どもに食べさせられる食材を、一般の家庭で手軽に手に入れられる未来を作りたい」という想いから始まりました。

これからECサイトを始めていきたいと考えている人は、商品を単発で販売していく形だけでなく、サブスクリプションで提供するというパターンも検討する価値があると言えるでしょう。

楽天

楽天

日本で4番目に食品が売れているECサイトは、「楽天」です。
楽天もアマゾンと同様に多くの商品を販売しているプラットフォームで、食品では250億円の売上高がある大規模なECサイトになります。

多くの業態の商品を取り扱っているという点ではアマゾンと一緒ですが、違うポイントは商品の出品形態です。アマゾンは商品を単品ごとに出品していく形になりますが、楽天はサイトに店舗を構える店舗出店のような形になります。その為、楽天を利用するのであればストアページを作る必要があると覚えておきましょう。

アマゾンよりはシェア率は劣りますが、サイトの利用者は非常に多く、商品を出品すると十分に売上を作ることは可能です。それだけでなく楽天で店舗を出店すると担当者が付いてくれるので、何か分からないことがあっても簡単にサポート受けることができます。

他にも楽天イベント時には一気に売上が上がるなど、出店するメリットは非常に大きいと言えるでしょう。

デメリットとしては、アマゾンと同じように競合他社が低価格で商品を出している傾向にあるので、自社ECサイトや実店舗で販売するよりは利益率は低くなる可能性があります。
それでも、食品ECの中では市場規模が非常に大きいので、参入する価値は十分にあると言えるでしょう。

セブン・イレブン・ジャパン

セブン・イレブン・ジャパン

日本で5番目に食品が売れているECサイトは、「セブン・イレブン・ジャパン」です。
セブン・イレブン・ジャパンのECサイトは、近くの店舗でいつでも簡単に送料無料で受け取りができるという特徴があります。

例えば会社の都合で自宅に商品を配送されても受け取れないといった悩みを持っている人は非常に多いです。セブン・イレブン・ジャパンのECサイトで商品を購入すると、自宅から最も近い店舗で受け取りを行うことが可能です。

他にもセブン・イレブン・ジャパンのECサイトは「赤ちゃん本舗」の商品を取り扱っている為、主婦の世代の人達から非常に人気があります。

例えば、オムツが無くなった時などにネットで購入することで、遠いスーパーに行かなくても近くにあるセブンイレブンで簡単に受け取ることが可能です。

そのままオムツを受け取るついでに、夕飯の為に追加で商品を購入するお客様も非常に多く、店舗受け取りにすることで顧客に追加購買を促せる仕組みになっています。

これから食品をECサイトで販売するのであれば、セブン・イレブン・ジャパンのように顧客に追加購買を促す仕組みを作って、顧客単価を上げて利益を増やすという手法も検討する価値があると言えるでしょう。

食品ECサイトに必要な機能

食品ECサイトに必要な機能

それでは、食品ECサイトを運営する上で、どのような機能が必要になるのかを解説していきます。基本的には食品を購入する顧客は、店舗で見て試してから購入したいというニーズがあるので、それをネットで体験できるようなUXが求められると覚えておきましょう。

物流拠点・物流システム

食品のEC化が進まない最大の原因とされているのが、通販で商品の品質・鮮度を保てるのかという疑問を顧客が持っているからです。

その為、食品をECで販売したいと考えているのであれば、商品のクオリティを担保できる物流拠点や物流システムが必要になります。

例えば湿度や温度の管理が徹底できる倉庫を保有していなければ、鮮魚や食肉が腐ってしまう可能性は非常に高いです。他にも商品が密集して敷き詰められると、袋が敗れてしまうなどの可能性も出てきます。

食品は信頼が非常に重要で、腐った商品をお客様に提供してTwitterなどの拡散性のあるSNSに投稿されれば、一気に信頼を失い売上が激減するという事態は十分に考えられるでしょう。

例えばマクドナルドだと、商品に異物混入があると顧客がSNS投稿したことによってニュースになるほどの大問題となり、多くのクレームが寄せられる事態となりました。
マクドナルドの事例はECサイトではありませんが、食品は間違えると顧客の健康状況に大きな影響を及ぼす為、丁寧に管理して品質・鮮度を保った状態で届けることが重要だと覚えておきましょう。

アマゾンが提供する「Amazonフレッシュ」では、自社で物流センターを用意していて、鮮度や品質を保っています。

しかしながら、商品を適切な環境で保管して配送することができる物流拠点や物流システムを持っていないと悩んでいる企業は多いはずです。そのような企業は、食品の管理に強みを持っている物流会社に外注することをおすすめします。

サブスクリプションサービス

安定して利益を確保したいと考えているのであれば、サブスクリプションサービスを導入するのも選択肢の1つと言えるでしょう。
サブスクリプションサービスとは、顧客が月額課金で企業が定期的に商品を提供するサービスになります。

食品は顧客が毎日必ず必要になる為、サブスクリプションサービスは非常に相性が良いです。

例えば、ゲームソフトは定期的に必要にならないので、サブスクリプションサービスは相性が悪いと言われています。逆に「COLORIA」は、毎日香水を付ける女性に向けて定期的に香水を提供するサービスを展開していて、非常に大きな売上を作っているようです。

毎日のように消耗するような商材はサブスクリプションサービスと非常に相性が良い為、食品を販売してくのであればサブスクリプションサービスを導入する検討があると言えるでしょう。
食品ECサイトでサブスクリプションサービスを導入する主なメリットしては、下記の2つになります。

安定した売上が見込める

必要な在庫量が簡単に予測できるので在庫ロスや食材破棄を抑えられる
サブスクリプションサービスは月契約になっているので、契約解除されなければ来月の売上は安定して見込むことができます。

例えば、月額10000円のサブスクリプションサービスで契約者が1000人で解約者0人だと仮定すると、来月の売上は1000万円を確約することが可能です。

また1000人の契約者がいると分かっているのであれば、それに必要な在庫だけを仕入れれば、在庫ロスや過剰在庫にならない状態で商品を販売することができます。
オイシックス・ラ・大地は、サブスクリプションサービスで成功している良い事例です。

ギフト対応

大人買いや認知の獲得、リピーターの獲得を目指しているのであれば「ギフト対応」のサービスを提供するのも選択肢の1つです。

例えばAさんがBさんに「ABC通販サイト」からギフトを送ると、Bさんは「ABC通販サイト」を認知することになります。

ギフトを受けたBさんが「ABC通販サイト」の商品を良いと思ったら、他の人にギフトで送ったり、自分で新しく商品を購入するという行動に移す可能性が高いです。

また、お歳暮シーズンなどで複数の人に一気にギフトを送りたいと考えている人をターゲットにできれば、大人買いによって大きな売上を作ることができます。

ギフト対応は大人買いや認知の獲得、リピーターの獲得を目指せるので挑戦する価値があると言えるでしょう。

しかしながら、ギフト対応はラッピングに時間が掛かるなどのデメリットがあります。また、お歳暮シーズンなどに向けて多くの在庫を仕入れたにも拘らず、思っているより商品が売れなくて大きな赤字が出たなどの失敗事例も少なくありません。

ECサイトがある程度の大きな規模になって、多くの在庫を仕入れても捌き切れるような状態になれば「ギフト対応」を導入するのも選択肢の1つです。

また、「ギフト対応」が売れるという見込みができた段階で導入することをおすすめします。

まとめ買い

定期的に消費するような食品や大人数で楽しめる商品であれば、「まとめ買い」を導入するのも選択肢の1つになります。まとめ買いとは、商品をまとめて購入することで、単品毎で購入するよりも顧客は安く商品を手に入れられるという制度です。

食品を扱う店舗は、過剰在庫よって商品を捨てなければいけないという大きな懸念点があります。食品を捨てて原料費を全て赤字で計上するのであれば、少し利益が減っても「まとめ買い」で商品を販売して、在庫を全て売り切りたいと考えている企業も多いでしょう。

もちろん、全ての商品がまとめ買いに向いているという訳ではありません。

例えばケーキなどの日持ちしない商品を大量に購入したいと考えるユーザーは少ないので、まとめ買いには向かないと言えるでしょう。しかしながら、お水などの商品は毎日消費するだけでなく日持ちもするので、まとめ買いと非常に相性が良いと言えます。

また食肉などは日持ちする商品ではありませんが、大人数でバーベキューをするなどの目的があるので、まとめ買いと相性は良いと判断できるでしょう。
取り扱っている食品によって、相性の合う販売方法は変わると覚えておくことが大切です。

食品ECサイトにおける3つの課題

食品ECサイトにおける3つの課題

今までの記事を読んで、本気で食品をECで販売したいと考えている企業や個人は多いでしょう。
最後に、食品ECサイトにおける3つの課題を解説していきます。
企業側も販路を拡大する為にECサイトを伸ばしたいと考えていますが、実際には食品業界のEC化は思うように進んでいません。伸び率もそこまで高くないのが現状です。
それでは、多く業界でEC化が進んでいるにも拘らず、食品業界でEC化が広がらない理由である課題を解説していきます。

スーパーやコンビニの利便性、即時性に勝てない

ECサイトは注文から商品が届くまでにタイムラグが発生するので、スーパーやコンビニに比べると利便性や即時性には勝てません。その為、家に食材の貯蓄がなければ、タイムラグが発生するECサイトではなく、スーパーやコンビニを利用する人が大半です。

もちろん即日発送ができるECサイトも少なからずありますが、基本的には朝に注文してから届くのは夕方になります。

基本的にECサイトを運営するのであれば、スーパーやコンビニの利便性や即時性と勝負するのは不可能だと考えることが大切です。そこで、食材を定期的に配送するサブスクリプションサービスで勝負をする企業が増えてきました。

どのように頑張ってもスーパーやコンビニの利便性や即時性にECサイトは勝てないので、定期的に商品を配送して、足りない部分はスーパーやコンビニで顧客が購入するという形であれば、食品ECサイトは安定して売上を作ることができます。

食品ECサイトの最大手のアマゾンですら即日発送はできないので、コンビニやスーパーとは違う形で勝負することが重要です。

目で見て鮮度の高いものを購入したい

食品は健康に大きく関わってくる重要なポイントになってくるので、目で見て鮮度の高い商品を購入したいと考える顧客が多くなっています。言い換えると、食品ECサイトを運営するのであれば、顧客に鮮度が高い商品であると伝えなければいけません。

例えばオイシックス・ラ・大地は、スーパーに比べて野菜の少し値段は高くなっていますが、新鮮

で無添加の有機野菜を提供しているとホームページやランディングページでアピールしています。
特に現在は健康志向を持っている人が増えていて、鮮度や品質をアピールすることが最も重要と言っても過言ではありません。

顧客が本当に商品を買って良いのかという悩みを解決する為に、ECサイトの商品ページやホームページで、鮮度や品質の管理についてはアピールしておきましょう。
また顧客が商品に関して不安を持っていて、質問をしたいと考えている場合もあるので、お問い合わせフォームを作っておくことが大切になります。

お問い合わせフォームを作っておくことで、顧客が商品に対して何かしらの疑問を持っている場合に質問をすることが可能です。質問して悩みを解決できれば売上に繋がるので、お問い合わせフォームは必ず用意しておきましょう。

商品単価が低いが配送コストはかかってしまう

ECサイトは競合他社と価格競争になっているので商品を低価格で販売しなければ、しっかりと売上を作ることができません。その為、利益率は低くなります。しかしながら、利益率が低くなるにも拘らず、配送コストが必要になってくるので、手元に残る利益は非常に少なくなる可能性が高いです。

もちろん送料をお客様に負担させるのも選択肢の一つですが、それだと顧客の金銭的な負担が大きくなる為、送料無料で商品を販売しているアマゾンなどに流れてしまう危険性があります。
これからECサイトを始めようと考えているのであれば、競合他社と十分に差別化できるポイントがあって、どれだけ売上を作れれば手元に利益を残せるのか計算をしましょう。

そもそもECサイトを構築するのに一定の費用が必要になり、維持費も必要になります。その為、しっかりとした利益を作らなければ、ECサイトを持っていることが赤字になる可能性も少なくありません。

実店舗とは違って商品単価が低い状態で配送コストも必要になるという点を考慮した上で、ECサイトを使って事業を展開する価値があるのか検討しましょう。

食品ECサイトまとめ

本記事では、食品EC業界の市場や現状の課題、必要な機能などについて徹底解説しました。
コロナウイルスの影響によって多くの業態ではECサイトの需要が伸びていますが、食品業界はそこまで伸びていないのが現状です。

食品ECサイトの売上高ランキングの上位5つは、サブスクリプションサービスや他の業態の商品も販売している総合プラットフォームの形を取っているなど差別化できるポイントがあります。
これから食品だけをECサイトで販売していくのであれば、かなり差別化をしなければ利益を作るのは難しいと言えるでしょう。

またECサイトの運営は片手間でできるほど単純ではなく、基本的に大企業などは専門の従業員を雇っているのが現状です。しかしながら、ECサイトの為に人員を新しく雇う予算を持っている会社は少ないと思います。

そのような場合は、ECサイトのコンサルティングを行なっている会社に相談した方が良いです。弊社のニュートラルワークスでは、食品ECサイトの構築から運用まで一貫して支援する体制が整っています。是非興味がある人は、無料相談を受け付けているのでお問い合わせ下さい。

QUERYY(クエリー)は、株式会社ニュートラルワークスが運営するデジタルマーケティング情報メディアです。