SEO対策会社の費用相場｜施策別・料金体系別の早見表で徹底解説
この記事でわかること
|
「SEO対策会社に依頼したいが、費用相場がわからず予算を組みにくい」「複数社の見積もりを比較しても金額差が大きく、どれが適正なのか判断できない」――SEO対策の外注を検討する際、このような悩みを抱える企業担当者は少なくありません。
SEO対策の費用は月額5万円程度から100万円を超えるケースまで幅広く、施策内容・サイト規模・契約形態によって相場が大きく変わります。本記事では、SEO対策の費用相場について、施策別・料金体系別にわかりやすく解説します。
SEO対策の費用相場
SEO対策の費用相場を施策タイプ別に整理すると、以下の通りになります。以下はWeb幹事「SEO対策の費用と相場」などを参考にした目安です。
| 施策タイプ | 費用相場 | 料金体系 | 主な対象企業 |
| SEOコンサルティング | 月額10万〜50万円（大規模は100万円超も） | 月額固定型 | 戦略的にSEOを進めたい企業 |
| コンテンツSEO（記事制作） | 1記事数千円〜10万円（5万円前後が目安）／月額10万〜50万円 | 記事単価制／月額固定型 | オウンドメディア運営企業 |
| 内部SEO対策 | 10万〜20万円（一括） | スポット型 | サイトリニューアル前後の企業 |
| 外部SEO対策（被リンク獲得） | 月額1万〜15万円 | 月額固定型／成果報酬型 | 競合の強い業界の企業 |
| SEOサイト設計 | 10万〜50万円（一括。大規模は100万円以上も） | スポット型 | 新規サイト立ち上げ・リニューアル企業 |
| 成果報酬型SEO | キーワード難易度により変動（例：1キーワード日額800〜6,000円） | 成果報酬型 | 順位達成時のみ課金したい企業 |
| SEOツール利用 | ツールにより異なる（各ツールの公式料金を確認） | 月額利用料 | 内製化を進めたい企業 |
業界全体の発注金額の傾向として、Web幹事の調査では平均約74万円・中央値約42万円というデータがあり、20万円以下の発注は全体の約15%、20万〜100万円が約71%、100万円以上が約15%という分布になっています。
※上記数値はWeb幹事調べ。SEO対策込のホームページ制作費用も含む発注金額データです。
SEO対策の料金体系3タイプとそれぞれの相場
SEO対策の料金体系は、大きく「月額固定型」「成果報酬型」「スポット型（一括払い型）」の3つに分類されます。それぞれの特徴と相場を理解することで、自社に最適な契約形態を選べます。
1. 月額固定型｜月額10万〜50万円（大規模は100万円超も）
月額固定型は、毎月決まった金額を支払い、契約範囲内のSEO施策を継続的に実施してもらう契約形態です。SEO対策で最も一般的な料金体系で、コンサルティングやコンテンツSEOの多くがこの形態を採用しています。
価格帯の目安
- 月額10万〜50万円が相場です（Web幹事調べ）。価格帯ごとの支援内容は会社により異なるため、見積もり時に定例会の頻度や専任担当の有無を確認しましょう。
- 大規模サイトでは月額100万円を超える場合もあります（Web幹事調べ）。
メリット：
予算の見通しが立てやすく、継続的な改善サイクルが回る
デメリット：
成果が出なくても費用が発生する、最低契約期間（例：6ヶ月）が設けられていることが多い
2. 成果報酬型｜キーワード難易度により変動
成果報酬型は、特定のキーワードが契約で定めた目標順位に到達した場合のみ報酬が発生する契約形態です。順位達成までは費用がかからないため、初期リスクを抑えたい企業に選ばれます。
価格帯の目安
- キーワード難易度により変動（例：1キーワード日額800〜6,000円）
- 1〜3位、4〜6位、7〜10位など段階別に料金を設定する会社もある
メリット：
順位未達成時は支払いが発生しない
デメリット：
施策内容によっては、Googleのスパムポリシーに反する被リンク獲得が含まれるおそれがあるため、手法を必ず確認する
成果報酬型は一見魅力的ですが、長期的な事業成長を目指すなら月額固定型の方が安全です。
3. スポット型（一括払い型）｜10万〜50万円（大規模は100万円以上も）
スポット型は、サイト診断・内部改善・サイト設計など、特定の施策を単発で依頼する契約形態です。継続的な月額支払いではなく、プロジェクト単位で一括支払いします。
価格帯の目安
- サイト診断・現状分析：10万円程度から（規模による）
- 内部SEO改善：10万〜20万円（Web幹事調べ）
- 大規模サイトの内部改善・サイトリニューアル設計：100万円以上になることも
メリット：
必要な施策だけに絞って発注できる、予算がコントロールしやすい
デメリット：
継続的な改善や効果測定は別途費用が発生する
「まずはサイトの現状を把握したい」「リニューアル時にSEO観点で監修してほしい」といったニーズに適しています。
SEO対策の施策別・詳細費用相場
ここからは、施策ごとの費用相場と作業内容を詳しく解説します。自社が必要とする施策を見極めることで、過剰な見積もりを避けられます。
SEOコンサルティング｜月額10万〜50万円
SEOコンサルティングは、現状分析・戦略立案・施策提案・効果検証までを総合的に行うサービスです。最も依頼の多い施策タイプで、SEO対策全体を体系的に進めたい企業に向いています。
主な作業内容
- サイトの現状分析・競合調査
- キーワード戦略の立案
- 内部対策・コンテンツ施策の提案
- 月次レポート作成と改善提案
- 定例会での進捗共有（月1〜2回）
サイト規模が大きく、対策キーワード数が多いほど費用は上がり、大規模サイトでは月額100万円を超えるケースもあります（Web幹事調べ）。
コンテンツSEO（記事制作）｜1記事数千円〜10万円
コンテンツSEOは、検索キーワードに応じた良質なコンテンツを制作し、自然検索からの流入を増やす施策です。料金体系は「記事単価制」と「月額固定型」の2パターンがあります。
記事単価の目安
- クラウドソーシング：1記事数千円から（品質は依頼先により差が大きい）
- 標準的なSEO記事：1記事3万〜8万円（キーワード選定・構成・執筆・入稿まで対応）
- 専門性の高い記事（医療・金融・法律等）：専門家の監修を付ける場合は1記事あたり1万円程度の上乗せが目安
- 取材・撮影つきの記事：撮影をプロに依頼すると1記事あたり5万円前後の上乗せが目安
月額固定型でコンテンツ制作を依頼する場合、月額10万〜50万円が相場で、記事本数や専門性で変動します。記事の発注先を選ぶ際は、Googleが重視する「有用で信頼できるコンテンツ」（E-E-A-T：経験・専門性・権威性・信頼性）を満たせるかを確認しましょう。
内部SEO対策｜10万〜20万円
内部SEO対策は、サイトの構造・HTMLタグ・表示速度などを最適化し、検索エンジンが正しくサイトを評価できるようにする施策です。
主な作業内容
- サイト構造・内部リンクの最適化
- HTMLタグ（title・meta description・h見出し）の修正
- 表示速度改善（Core Web Vitals対応）
- 構造化データ（Schema.org）の実装
- モバイルフレンドリー対応
料金体系は一括払い（スポット型）が中心で、相場は10万〜20万円です（Web幹事調べ）。大規模サイトでは調査範囲が広がり費用が上がります。
外部SEO対策（被リンク獲得）｜月額1万〜15万円
外部SEO対策は、他サイトから自社サイトへの被リンクを獲得し、サイトの権威性・信頼性を高める施策です。
費用の目安
- 初期費用：会社により異なる（例：ニュートラルワークスは15万円）
- 月額固定型：月額1万〜15万円
注意すべきは、不正な被リンク（リンク売買・自動生成リンク等）を扱う「ブラックハットSEO」会社の存在です。Googleのガイドライン違反となり、ペナルティでサイト全体の評価が大きく下がるリスクがあるため、ホワイトハットな手法（インタビュー記事・調査リリース・業界メディア掲載等）で被リンクを獲得する会社を選んでください。
SEOサイト設計｜10万〜50万円（大規模は100万円以上も）
SEOサイト設計は、新規サイトの立ち上げやリニューアル時に、SEOに強い構造で設計するサービスです。サイトの基礎設計段階からSEOを考慮することで、公開後の検索順位向上を目指します。
費用の目安
- 中小企業のコーポレートサイト：10万〜50万円
- 数百〜数千ページの大規模サイト：100万円以上になることも
サイトリニューアル後にSEOで失敗しないためには、設計段階からSEO観点でディレクトリ構成・URL設計・内部リンク設計を行うことが不可欠です。
SEO対策の費用が変動する3つの要因
同じ「SEOコンサルティング」でも、見積もり額は数倍の差が出ることがあります。この価格差は、以下の3つの要因によって生まれます。
要因1：サイトの規模
ページ数が多い大規模サイトほど、調査・分析・改善に必要な工数が増え、費用も高くなります。
大規模サイトでは、内部クロール分析・サイト内検索の最適化・カテゴリページの設計など、固有の対策項目が増えるため工数が膨らみます。
要因2：業界の競合状況
SEOの競争が激しい業界では、上位表示に必要な工数とコンテンツの質が上がるため、費用も高くなる傾向があります。業界ごとの競合度の目安は以下のとおりです。
- 競合が激しい業界：金融・不動産・医療・法律・人材・脱毛・転職など。
- 標準的な競合の業界：BtoB SaaS・教育・観光・小売など。
- ニッチな業界：専門性の高いBtoB製造業・地域限定サービスなど。
特に医療・金融などのYMYL（Your Money or Your Life）領域は、Googleが信頼性をより重視する分野のため、専門家の監修などを加えることが多く、その分費用が上がる傾向があります。
要因3：対策キーワードの難易度と数
検索ボリュームが大きく、ビッグキーワードに分類されるキーワードほど上位表示の難易度が高く、費用もかかります。また、対策するキーワード数が多いほど必要なコンテンツ量・改善作業が増え、見積もりに反映されます。
- ロングテールキーワード（月間検索数100〜1,000）：上位表示しやすく、コストを抑えやすい
- ミドルキーワード（月間検索数1,000〜10,000）：標準的な工数・費用が必要
- ビッグキーワード（月間検索数10,000以上）：上位表示までに長期間かかり、継続的な投資が必要になりやすい
SEO対策の費用対効果を最大化する3つのコツ
SEO対策は「とにかく高い会社に依頼すれば成果が出る」というものではありません。投資した費用以上のリターンを得るために、以下の3つのコツを押さえてください。
コツ1：長期的な視点で投資する
SEOはリスティング広告と異なり、即効性のある施策ではありません。効果が出るまでの期間はサイトの状態や競合で大きく変わります。Googleは以前、SEOによる改善には通常4か月から1年かかると案内していました。
しかし、一度上位表示を獲得すれば継続的に流入が得られるため、長期的に見るとCPA（顧客獲得単価）を下げられる可能性があります。最低でも半年、できれば1年以上の継続を見据えて予算を計画してください。短期的に成果が出ないからと3ヶ月で契約解除すると、それまでの投資が無駄になります。
コツ2：優先順位をつけて段階的に取り組む
すべての施策を一度に実施しようとすると予算が膨らみます。以下の順序で段階的に取り組むことで、効率的に費用を投下できます。
- 第1段階：内部SEO対策の基盤を整える（スポット。相場は10万〜20万円：Web幹事調べ）
- 第2段階：コンバージョンに近いキーワードからコンテンツを作成（コンテンツSEOの相場は月額10万〜50万円：Web幹事調べ）
- 第3段階：流入が増えてきたら、外部対策・追加コンテンツで対策範囲を広げる（外部SEO対策の相場は月額1万〜15万円：Web幹事調べ）
このように段階的に予算を投下すれば、少額からスタートし、成果が見えてきたタイミングで投資額を増やすことができます。
コツ3：内製と外注のハイブリッド型を検討する
すべてを外注すると費用が膨らむため、自社で対応できる部分は内製化し、専門性の高い部分だけ外注する「ハイブリッド型」も有効な選択肢です。
- 外注すべき領域：戦略設計・テクニカルSEO・競合分析・YMYL領域の専門記事
- 内製化しやすい領域：基本的なブログ記事の更新・SNS連携・サイト内の軽微な修正
SEOコンサルタントから戦略アドバイスだけを受ける「アドバイザリー契約」を活用するのも有効です。社内にSEO担当者がいる場合は、フルコンサルではなくアドバイザリーに切り替えることで月額費用を抑えられるケースがあります。
SEO対策の見積もり時にチェックすべき5つのポイント
SEO対策会社から見積もりを受け取った際、以下の5つのポイントを必ず確認してください。これを怠ると「契約後に追加費用が発生」「想定した施策が含まれていなかった」といったトラブルにつながります。
ポイント1：作業内容の内訳が明記されているか
「SEOコンサルティング 月額50万円」だけの見積もりは要注意です。優良な会社は以下の項目を見積もりに明記します。
- キーワード調査・選定（対策キーワード数）
- 競合分析（対象会社数）
- 内部対策の実施範囲
- 記事制作の本数・1記事あたりの文字数
- 定例会の頻度・レポートの内容
ポイント2：初期費用と追加費用の有無
月額費用とは別に、初期費用（サイト診断・初期設定）が発生するケースがあります。また、ツール利用料・追加調査料・実装費用などが「別途見積もり」となっている場合、トータルコストが想定を大きく超えることがあるため、契約前に必ず確認してください。
ポイント3：契約期間と解約条件
SEO対策では最低契約期間を6ヶ月程度とする会社がありますが、12ヶ月以上の長期契約を必須とし、途中解約に高額な違約金を設定する会社は要注意です。理想は「初回6ヶ月＋以降は月単位で更新可能」という柔軟な契約形態です。
ポイント4：レポーティングの内容とサンプル
月次レポートの質はSEO会社によって大きく異なります。契約前に必ずサンプルレポートを見せてもらい、以下が含まれているかを確認してください。
- 主要KPI（順位・流入数・CV数）の推移
- 施策ごとの実施内容と効果検証
- 翌月のアクションプラン
- Googleアルゴリズムアップデートへの対応方針
ポイント5：複数社から相見積もりを取る
SEO対策の適正価格を判断するには、最低3社から相見積もりを取って比較することがおすすめです。各社の見積もり内容・施策範囲・担当者の専門性を比較することで、自社にとっての適正価格が見えてきます。
料金の安さだけで選ぶのではなく、「この金額で何ができるか」「成果が出る仕組みがあるか」を総合的に判断してください。
SEO対策を内製化する場合の費用｜外注との比較
「外注費を抑えるためにSEO対策を内製化したい」と考える企業も増えています。しかし、内製化には人件費・教育費・ツール費といった見えにくいコストが発生するため、外注と慎重に比較する必要があります。ここでは内製化に必要な費用構造と、外注との損益分岐点を解説します。
SEO内製化に必要な費用の内訳
SEO対策を社内で完結させる場合、主に以下のコストが発生します。
| コスト項目 | 費用相場 | 備考 |
| SEO担当者の人件費 | 経験・地域により異なる（求人票の提示年収を確認） | SEO経験者を中途採用する場合 |
| SEOツール利用料 | ツールにより異なる | キーワード調査・順位計測・サイト分析ツール等 |
| 記事制作費（外部ライター活用） | 1記事5万円前後（Web幹事調べ） | 社内リソース不足を補う場合 |
SEO担当者を1名新規採用してフル稼働させる場合、初年度は採用コスト・人件費・ツール費を合わせて数百万円規模が必要になります。これはSEOコンサルティングの相場（月額10万〜50万円：Web幹事調べ）と比べても同等以上のコストです。
外注と内製化の費用感の違い
「外注 vs 内製化」の費用対効果は、以下の3つの観点で判断してください。
- 短期（1年以内）の比較
短期では外注の方が有利なケースが多くなります。新規採用・教育・体制構築に時間がかかる内製化は、初年度の投資額が外注を上回ることが一般的です。すぐに成果を出したい場合は外注を選ぶのが現実的です。
- 中期（2〜3年）の比較
2〜3年スパンで見ると、内製化と外注の費用が近づいてきます。ただし、内製化の場合は社内にノウハウが蓄積され、自社サービス特有の戦略立案が可能になるため、長期視点での投資価値が変わってきます。
- 長期（3年以上）の比較
3年以上の長期では、社内に戦略立案・改善サイクルを担える人材が定着していれば、内製化の方が費用対効果が高くなる傾向があります。コンテンツ資産は蓄積するほど効果が増すため、継続的な成果につながりやすくなります。ただし担当者の離職リスクや、最新のアルゴリズムアップデートへの対応など、内製化特有の課題もあります。
内製化に向いている企業・向いていない企業
内製化を成功させられる企業には共通点があります。以下のチェックリストで自社の適性を判断してください。
内製化に向いている企業
- SEO担当者を専任で配置できる（最低でも月100時間以上）
- 業界専門性が高く、外部ライターでは品質担保が難しい
- 長期的（3年以上）にWebマーケティングへ投資する方針が明確
- 経営層がSEOの中長期的な性質を理解している
内製化に向いていない企業
- SEO経験者がおらず、新規採用も難しい
- 1年以内に明確な成果（流入・CV）を出す必要がある
- 担当者が複数業務を兼任していて、SEOに専念できない
- テクニカルSEO（サイト構造改善・実装）に対応できるエンジニアがいない
「セミインハウス型」という選択肢
完全な内製化と完全な外注の中間にある「セミインハウス型（ハイブリッド型）」も、自社のリソースに応じた現実的な選択肢のひとつです。
セミインハウス型の費用構造例
- 社内SEO担当者：人件費（兼任の場合は稼働時間に応じて按分）
- 外部SEOコンサルタント：月額10万〜50万円が相場（Web幹事調べ）
- SEOツール：月額数千円〜10万円程度（製品・プランによる）
このモデルでは、戦略設計・競合分析・テクニカルSEOといった専門領域は外部コンサルタントから知見を得つつ、日常的な記事更新・サイト改修は社内で実行できます。さらに、契約期間中にコンサルタントから社内へノウハウが移転されれば、将来的に完全内製化への移行も検討できます。
SEO対策会社の費用に関するよくある質問
Q1. SEO対策の費用はなぜこんなに幅があるのですか？
支援範囲・対象サイトの規模・対策キーワードの競合難易度によって工数が大きく異なるためです。同じ金額帯でも含まれる作業は会社ごとに異なるため、見積もりの内訳を確認しましょう。
自社の課題に対して必要な施策範囲を明確にしたうえで見積もりを依頼することで、適正価格を判断できます。
Q2. 中小企業がSEO対策を外注する場合、月額いくらから始められますか？
月額10万円前後から始められるサービスが多く（Web幹事調べ）、施策を絞ればそれ以下の費用で依頼できる場合もあります。中小企業向けプランでは、月1回の定例会・基本的な内部対策の指示・月次レポートが含まれます。
さらに費用を抑えたい場合は、SEOツールを利用しながら、スポット型でサイト診断だけを依頼し、施策の実行は社内で行う方法もあります。
Q3. 成果報酬型のSEOサービスは費用対効果が良いのでしょうか？
注意が必要です。成果報酬型は「順位達成時のみ課金」という仕組みのためリスクが低く感じられますが、施策の中身にGoogleのスパムポリシーに反する被リンク獲得が含まれていないか確認が必要です。
また、目標達成後の月額単価が高額に設定されているケースもあり、トータルコストでは月額固定型より割高になる可能性があります。長期的な事業成長を目指す場合は、月額固定型の方が安全な選択肢です。
Q4. 月額10万円以下の格安SEOサービスは利用すべきですか？
慎重な判断が必要です。月額10万円以下のサービスは、作業範囲が限られることがあるため、レポートの内容や改善提案の有無を確認しましょう。
安さに惹かれて契約しても、半年経っても成果が出ず予算を消化するだけの結果になる可能性があります。予算に応じて、戦略提案と実行支援が含まれるかを確認してサービスを選ぶことをおすすめします。
Q5. SEO対策の費用以外に発生する追加コストはありますか？
主に以下の追加コストが発生する可能性があります。
①初期費用 ②SEOツール利用料 ③記事制作の追加発注（1記事5万円前後が目安） ④サイト改修の実装費用 ⑤外部対策の費用（月額1万〜15万円が目安）※目安はWeb幹事調べ
契約前に「月額費用に何が含まれ、何が別途見積もりか」を必ず確認してください。
Q6. SEO対策の最低契約期間と途中解約の条件はどうなっていますか？
最低契約期間を6ヶ月程度に設定する会社があります（例：ニュートラルワークスのSEOコンサルティング）。SEOは効果発現に時間を要するため、3ヶ月以下の短期契約では十分な検証ができません。途中解約の条件は会社により異なりますが、残り契約期間分の月額費用の支払いが必要となるケースもあります。
12ヶ月以上の長期契約を必須とする会社もあるため、契約前に解約条件を必ず確認してください。
Q7. SEO対策の費用対効果はどのように測定すればよいですか？
「SEO経由の売上 ÷ 総投資額」で投資回収の目安を、「（SEO経由の利益 − 総投資額）÷ 総投資額」でROIを算出できます。たとえば月額50万円の投資で月間20件・平均単価10万円のCVなら、売上は月200万円で、投資額の4倍の売上になります。
SEO対策は即効性ではリスティング広告に劣りますが、上位表示を獲得すると広告費をかけずに流入が続くため、中長期的には費用対効果が高まることがあります。
SEO対策会社の費用相場を理解して適正価格で発注しよう
本記事では、SEO対策会社の費用相場や料金体系について解説しました。SEO対策の費用は施策内容によって大きく異なり、SEOコンサルティング・記事制作・内部対策など、依頼範囲によって必要な予算は変わります。また、料金体系には月額固定型・成果報酬型・スポット型があり、それぞれ特徴や注意点が異なるため、自社の目的や体制に合った選択が重要です。
さらに、長期的な視点では内製化が費用対効果につながるケースもありますが、必要な人材や工数を踏まえると、外注やセミインハウス型の方が適している場合もあります。自社のリソースや目標に合わせて、無理のない形でSEO施策を進めることが大切です。